脱原発・放射能

閉ざされた大地：チェルノブイリ原発事故から１５年目　
大島秀利

１．「小さな核戦争」残がい２０００台（毎日 2000年４月12日）
赤い星のマークのついた大型軍用ヘリコプター、アフガニスタン侵攻にも使われた装甲車、戦車を改造したブルドーザー……。その数を合わせると、約２０００にのぼるが、ここは軍事基地ではない。旧ソ連（現ウクライナ）・チェルノブイリ原発事故の処理で汚染した核廃棄物置き場だ。
１９８６年４月２６日、チェルノブイリ原発４号機が爆発すると、大型ヘリは放射能の放出をくいとめるため、核反応抑制用のホウ素や砂など５０００トンを原子炉に向けて投下。装甲車が作業員を乗せて構内に突入した。ゴルバチョフ元大統領は「小さな核戦争」と表現した。
 
　汚染されたヘリなどの機体・車両の置き場は、同原発の南約２５キロのラッソハ村にある。半径３０キロ以内の居住禁止ゾーン内だ。甲子園球場数百個分の広大な敷地を回り、無数の機関砲に向けてシャッターを切る私に、現地担当者は「ホットパーティクル（プルトニウムなどの核物質）に気を付けて」と戒めた。
 
　事故からまもなく１５年目に入る。その直前に、日本の原子力研究者らと共に現地に入った。大地は、今も放射能に占領されていた。

写真１　放射能に汚染され、使用できなくなった装甲車やヘリコプター＝ウクライナ・ラッソハ村で、大島秀利写す

　
置き去りの街：３０キロ圏内　今も居住禁止
　「キィー、キィー」。高さ３０メートルほどの黄色い観覧車を見上げた時だった。隣にあった赤いメリーゴーラウンドのような乗り物が、金属音とともに回りだした。しかし、それは、この映画のセットのようなゴーストタウンで１５年近く続いている風のいたずらだった。観覧車の鉄柱はさびつき、無人の２０台のゴンドラが不気味に揺れている。

 
　ベラルーシとの国境に近いウクライナ・プリピャチ市。鉄筋コンクリート造り１０階から１５階ほどのマンションやビルが林立し、日本のニュータウンそっくりだ。その中央の広場のような場所に遊園地があった。しかし、南東約５キロにあるチェルノブイリ原発が１９８６年４月２６日に爆発すると、甲状腺（こうじょうせん）がんの原因となる放射性ヨウ素が、姿をみせずに子供たちに襲いかかった。やがて避難命令が出され、プリピャチ市の全住民５万人がいなくなった。
 
　事故の夜、住民が原発の炎上を見ていたという橋の上に立った。ちょうど爆発した４号機が野原のむこうに見えた。今はコンクリートで固められている。
　遊園地周辺のアスファルトの上で放射線検知機をあてると、セシウム１３７などの放射性物質から出るガンマ線が、通常の２０倍から３０倍の値になった。アルファ線も時折検出され、プルトウニムでも汚染されているらしい。
 
　短時間の滞在ならそれほど問題ないようだが、小道に入ったとたん、検知機の線量値は２倍に跳ね上がった。吹きだまりなどにあるちり状の放射性物質を吸い込むと危険で、長居は無用だ。
 
　プリピャチ市を含むチェルノブイリ原発の半径３０キロ以内は今も居住禁止ゾーンで、外部との境界には踏切のようなゲートが設けられている。２５０キロ以上離れた地点にも立ち入り制限地域が存在する。
こうした汚染地域から避難した人はウクライナ、ベラルーシ、ロシア３国で約４０万人とされる。
だが、多くの住民が、汚染地から避難しなかったり、汚染地に戻ってきた。移住先に、仕事や農地がないからだ。引っ越しに十分な補助金も出ていない。
 
　ウクライナ政府緊急事態・チェルノブイリ省のタバチニー局長（汚染防止担当）は「わが国だけで、被災者は２４０万人。事故当時に１８歳以下だった子供で甲状腺に深刻な被ばくを受けたと推定されるのが約１００万人」と説明した。原発北側のベラルーシでは、子供の甲状腺がんの発生は事故以前の約１００倍、大人（１５歳以上）も約３倍に達している。
　あの遊園地が、子供であふれることはもうないのだろうか。【大島秀利】＝つづく

■写真２　今も汚染が続き閉鎖された遊園地＝ウクライナ・プリピャチ市で
 

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２．続く発電、ようやく全面閉鎖に（毎日2000年４月13日）
　石棺。１９８６年４月に爆発した旧ソ連（現ウクライナ共和国）・チェルノブイリ原発４号機から放射能が漏れないように、鋼鉄やコンクリートなどで同原発が覆われた姿を、そう呼ぶ。今年３月２７日、約３００メートル離れた位置で、石棺を見た。側面は青黒く、重戦車をイメージさせる。
　カメラを構えた時「早く切り上げよう」と今中哲二・京都大原子炉実験所助手（原子力工学）は血相を変えて促した。放射線測定器（瞬間値）は、１時間当たり２５マイクロシーベルトを指していた。「ピッ、ピッ」と放射線カウンターもけたたましく鳴り響いた。
　４０時間以上その場にいれば、一般の人の年間被ばく限度を超えてしまう高線量の領域だ。今中さんは「私も実験所では、１時間当たり１０マイクロシーベルトを超える放射線量だったら、なるべく業務を早く引き揚げる」とつけ加えた。
　事故が終わっていないことを実感させるのは、放射線のモニター音だけではない。石棺自体も崩壊の危険性が、欧米諸国などから再三指摘されている。だが、チェルノブイリ原発は、ウクライナ原子力公社が運営主体となり、発電を続けているのだ。
　事故前、同原発の構内では、原子炉が４基運転中で、２基が建設中だった。４号機が事故を起こすと、設計上の問題も指摘され、５、６号機の建設は中止され、１、２号機も停止した。ところが、３号機だけは「危険だ」という欧米諸国の警告にもかかわらず、運転が続けられてきた。
 
　運転が続く原発の建屋の一角に入ると、まず、事故前の発電所全体の模型を見せられた。次に、原子炉の建屋が吹き飛び、内部にがれきのようなものが散乱する４号機の模型が目に飛び込んだ。
 
　その前で、同公社の原発情報担当のゴロスコッコフ氏は「チェルノブイリ原発と同じ型の原発ならロシアにだってたくさんある。ところが、西欧諸国はチェルノブイリだけ廃止しろと言っているのだ」と不満をぶちまけた。３号機の停止時期についても同氏は「石棺の補強作業、原発全面廃止後の核廃棄物処理などの費用などには１５００億円前後の金がかかる。原発に頼っていた雇用や地域の財政も難問だ。とにかく廃止は高くつく」と強調した。
 
取材の２日後の３月２９日、ウクライナ政府は、チェルノブイリ原発を今年中に全面閉鎖することを決定した。
同原発の事故は、ウクライナ共和国で国家予算の約６％、ベラルーシ共和国で３２年分の事故対策費をのみ込んだとされる。経済がずたずたになったため、同原発の廃止さえできなくなっていた構図だ。ようやく眠りにつこうとしている“最後のチェルノブイリ原発”。ウクライナ政府は、従業員対策だけでなく、原発に代わる代替エネルギーへの国際援助についても、主要な欧米諸国と協議するという。【大島秀利】＝つづく

■写真３　コンクリートなどで覆われたチェルノブイリ原発。今も高線量の放射線が飛び交う
 

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３．消防士の悲劇山火事のたびに被ばく（毎日2000年４月14日）
　シラカバの木立は、雪解けした沼の水面に映ってゆらゆらと揺れ、黄緑色の小さな芽がわずかにのぞいていた。ウクライナの肥沃（ひよく）な黒土地帯。ミレーの「落ち穂拾い」のような風景の中に民家が点在する。しかし、放射能汚染で避難しており、無人だ。
 
　旧式のボンネット型バスでチェルノブイリ原発から半径３０キロ以内の非居住ゾーンを走った。「小麦、ライ麦、ジャガイモ、リンゴ、ニンジン、大地からの贈り物といわれるキノコ……。農民たちはとても豊かだった」と案内役の女性が振り返った。爆発とそれに続く放射能汚染で、１０万人前後の農民らがゾーン外の首都キエフなどへ移住した。
 
　道路の両側は、木がない所が多い。放射能で汚染した土などが捨てられ、そのために、木々が枯れたためだ。枯れた森は、数百ヘクタールにおよび、「赤い森」と呼ばれている。最近、植林が始まったが、汚染地であることは今も変わりない。
 
　ゾーン内に「世界を救った人たち」と記された石像があった。バルブを閉める人、放射線を測定する人、放射線障害で苦痛のあまり頭を抱える人、それをかばう人、マスクやエアボンベを身につけて突入する人……。中央にはチェルノブイリ原発を模した彫刻がある。消火や放射能流出防止のため、事故直後に突入した消防士たちの像だ。彼ら６人は高線量の放射線が飛び交う中で決死の作業をして命を落とし、英雄になった。
事故処理に当たった人は「リグビタートル」（ロシア語で後片付けをする人）と呼ばれ、ウクライナ、ベラルーシ、ロシア３国で約６０万人とされる。軍人も含まれるが、大半は旧ソ連の各国・各地区から派遣された消防士たちだ。各地区の教会の近くには決まって彼らの墓がある。
 
　しかし、多くの死因が事故処理作業とはされず、長く伏せられてきた。最近のウクライナ、ロシア両政府の公式発表だとその死者は１万３０００人という。だが、消防士たちの悲劇は今も続いている。原因は大地の汚染だ。
ウ　クライナ政府緊急事態・チェルノブイリ省のタバチニー局長は「汚染地域では年間数回程度の山火事が起こる。消防士たちが出動すると、大地や植物に付着していたセシウム１３７などの放射性物質が巻き上げられ、消防士たちが吸い込んでしまう。このため、内部（体内）被ばくしてしまう」というのだ。
 
　同省は、防火フェンスや空中からの消火活動によって延焼を防止し、被ばくが少なくなるように努力している。しかし、多大な経費がかかるという。１９９９年には約４００ヘクタールが燃えた。
 
　「消防士１人の１回の火災での被ばく量は１０ミリシーベルト（日本の一般人における年間被ばく制限値の１０倍）と見積もられ、健康が懸念されるレベルだ」とタバチニー局長は渋い表情で語った。【大島秀利】

■写真４　事故処理で死亡した消防士の像＝ウクライナ・チェルノブイリ市で
 

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４．　情報隠しへの怒り　　民主化住民投票に開花（　（毎日2000年４月15日）
　
　チェルノブイリ原発事故から３年後の１９８９年５月、モスクワで開催されたゴルバチョフ政権下の旧ソ連・人民代議員大会（国会）。ウクライナの地元紙女性記者だった代議員のアラ・ヤロシンスカヤさんが、同原発から約８０キロ離れたウクライナのナロジチ市周辺で、避難が必要なほどの高度の放射能汚染があることを示す実測データを暴露した。
 
　政府の事故隠しとグラスノスチ（情報公開と意見表明の自由）の新時代を示すこの出来事をきっかけに、民主化運動に火が付き、ナロジチ市の汚染地区では住民の移住が始まった。
　
　ヤロシンスカヤさんは以降、議会の調査権をフルに使い、住民１万２０００人が急性被ばく症状などで入院したという旧ソ連政府の極秘情報も入手した。「原子力関係者は被ばく基準値の引き上げで、被害を小さく見せかけようとした」。当時の情報隠しを批判する口調は今も鋭い。
 
　そのナロジチ市を訪れた。中心部の広場に石碑があった。それは、地区の「墓」だった。放射能汚染で移転し消滅した１９地区の名前が刻まれていた。
 
　同市のバレリー助役は「全体で３万人だった人口は、１万３０００人に減ってしまった。移住に対して補助ができないにもかかわらずだ。この地域に残るのは年金生活者が約６０％。昨年も８０世帯が故郷を捨てた」と現状を語った。
 
「一般住民に健康被害はない」という旧ソ連政府の偽りの報告。
　しかし、国際原子力機関（ＩＡＥＡ）は８６年、これを追認する報告書を作った。９３年４月にＷＨＯ（世界保健機関）が「チェルノブイリ原発事故が原因で、ベラルーシの子供の甲状腺（こうじょうせん）がんが２４倍増えた」と発表したこととの違いは大きい。ＩＡＥＡは憲章で原子力平和利用の推進をうたう機関だが、「うその報告をうのみにした」とヤロシンスカヤさんの批判の矢はＩＡＥＡにも放たれる。
 
　共産党政権が崩壊した後のロシアも、原発推進を強く打ち出し、新設計画が次々と明らかになっている。
ところが、ヤロシンスカヤさんによると、ロシアはいま原発の住民投票がブームになっている。９６年１２月にはモスクワの北東約３００キロのコストロマ市周辺の住民（人口約１００万人）による原発建設をめぐる住民投票が議会の提案で行われ、８７％が反対した。
 
　これに対し、原子力エネルギー省は「法律にかなったものではない」と住民投票の効力を否定しようと訴訟を起こし、住民側の怒りを買っているという。「住民投票無効」の主張は、新潟県巻町（９６年８月）の住民投票で、反対派が多数を占めた後の通産省などの言い分とよく似ている。
　ロシアでは、南部アゾフ海近くのロストフ・ナ・ドヌー地区の原発予定地でも、住民投票が計画されている。【大島秀利】

■写真５　チェルノブイリ原発事故の放射能汚染で消滅した地区を示す石碑＝ウクライナ・ナロジチ市で

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５．長引く経済危機 　　うち切れられる被災者援助　（2000年４月18日）
 
　チェルノブイリ原発事故があった１９８６年当時、４歳だったナターシャ・ヴァロパエヴァさん（１８）は、その日のことを覚えている。「私の家の中に、器具を持った男の人が突然入って来て『家も空気も放射能で汚染されている』と言った。あの時のお母さんの深刻な表情が忘れられない」
　昨年１１月に来日してそう語ったナターシャさんは、チェルノブイリ原発の北東約２５０キロのベラルーシ・クラスノポーリエ地区出身の大学生だ。
 
　周囲は事故直後、風下になったため、立ち入り制限が必要な１平方メートル当たり５５万ベクレル以上のセシウム１３７などの放射性物質で汚染された。地区の１７２村中で６８村が移住し埋め立てられるなどして消えた。事故前に２万３０００人だった人口は１万４０００人に減った。
 
　ナターシャさんは「お母さんは、天気のいい日も森にキノコやベリーを取りに行ってはいけないと言った。何かとっても怖いことが起こったのだなと思った」と振り返る。
 
　ナターシャさんの高校時代の女性教師は「事故直後はみんな、自分の菜園や森に行かず、安全な食糧を求めた。しかし、いまは経済危機で放射能汚染されたキノコも食べざるをえない。みんな免疫機能が下がり、病気にかかりやすくなった。私の１４歳の娘は甲状腺（こうじょうせん）疾患で、９歳の息子は気管支炎で、よくかぜをひく」と心配する。ナターシャさんは、自身を含め、同世代には甲状腺に異常がある人が多いという。
　
　子供たちの甲状腺がんの発生率は、事故前に比べ約１００倍になった。クラスノポーリエ地区の子供が何らかの病気にかかる率は８６年に比べ９８年は４・２倍に増加している。
 
　そんな状況の中で今、チェルノブイリ原発事故の被災者に対する援助が次第に打ち切られている。ベラルーシでは今年、無料の学校給食が有料になった。ウクライナでは、この３年間で被災者に対する一部の免税措置が解除された。
 
　両国とも経済危機で少しでも補助金を打ち切りたいのが本音とされる。
 
　ウクライナ政府緊急事態・チェルノブイリ省は「医療費の無料など、多くの援助措置が残っている。しかし、インフレがどんどん進んでいるために、補償の経済的な意味合いは薄れてきている」と説明した。
 
　「目の前の美しい森に『放射能高汚染地区』という標識を見ると、非常に胸が痛みます。核被害の経験は、広島、長崎、チェルノブイリで十分」。こう話すナターシャさんは、今、大学で経済学を専攻している。「祖国の経済を立て直して、復興に尽くしたい」という抱負を語った。
 
　ナターシャさんを招いた「チェルノブイリ・ヒバクシャ救援関西」などの日本のボランティア団体はミルク、文具や医薬品を送るなど、地道な活動を続けている。
 
「チェルノブイリ」は、終わっていない。【大島秀利】＝おわり

■写真６　発電所とプリピャチ市をつなぐ陸橋。事故の夜、見物人が橋の上に集まったと言われている。