# 数億円規模のプロジェクトをたった二人で開発させられた話 先日、関わっていたプロジェクトを抜けることになりました。 原因はもちろん炎上によるものなんですが、これがもう炎上すべくして炎上したようなぶっ飛んだプロジェクトでしたので、 ここで吐き出させて下さい。 # 20数名のメンバーの一人だったはずが、いつの間にか総勢一人になっていた 僕の仕事のスケジュールに空きができ、週３日程度の仕事を探していた頃、Twitterから開発案件の依頼がきた。 内容はよくあるシステムのリプレース案件。 開発メンバーは既に５人程度集まっており、その後２０人ほど合流するとのことで、総勢２０名以上の開発メンバープロジェクトだ！こんな規模の新規開発なんて初めてだからワクワクするぞ！ と思っていたら、PHPの案件なのにほとんどがJavaの人だったのでメンバーとして数えられず、参画する前に去っていってしまった。 合流する

企業活動に欠かせない購買活動を支えるBIGLOBE購買グループ。新たなメンバーが描く理想のバイヤー像と、購買の現場を取材しました。

GAIAX IS A STARTUP STUDIO DETERMINED TO SOLVE SOCIAL ISSUES ガイアックスは、人と人をつなげるため、 ソーシャルメディアとシェアリングエコノミー領域、 web3・DAOを用いた事業に注力する 起業家輩出のスタートアップスタジオです。

概要 みなさんこんにちは🎄 「フォトリ」という家族写真の撮影サービスを運用している会社でCTOをしてるカイトズズキと申します。 この記事では、先日会社のAWSで割と高額の請求が来てしまい😭死にたくなる思いをしたので、そのお話についてしていきます。 AWSは便利だけど、お金使いすぎたりしないか不安になりますよね。 特に僕はそんなにAWSには詳しくない人間なので、なおさらドキドキです。 この記事を通して、僕がやっちまった失敗をみなさんに知ってもらい、 同じような失敗をする人が1人でも減ることを祈ってます🙏 やらかしレベル まず、結果としてどれくらいやらかしたかと言うと、 普段の使用料金以外に、 - Lambda で 10万円 くらい - S3 で 30万円 くらい の請求が来てしまいました、、、 普段は数万円程度で2つのWebサービスを運用しているため、 最初に気づいたときは驚きすぎて理

ディープラーニングを使い、写真から粗大ごみの種類を判別する――横浜市が、粗大ごみ受付チャットシステムにこんなサービスを導入した。利用者からの質問に自動応答し、受付業務を軽減する。 利用者がチャット上で粗大ごみの画像を送ると、AIがごみの種類を判別し、手数料や捨て方をテキストで教えてくれる。例えば椅子の画像を送ると、「ソファー・応接用いす・ソファーベッド」「いす」「ズボンプレッサー」などと表示。チャット上ではチャットbotだけでなく人間のオペレーターも対応する。 中古車オークション事業などを行うオークネットの子会社オークネット・アイビーエスが開発する画像認識サービス「SODAI Vision API」（ソダイ）を活用。NTTネクシア、NTTテクノクロスと連携し、ソダイをチャットbotに導入した。 今回開発した画像認識AI用のAPIは、オークネットの中古車データを用いて開発した車両画像認識シス

記者が対面で人に会い、巧みに話を引き出す。聞いた内容を再構成し、一定の文章量の中に収める。そんな取材から執筆までを自動化する人工知能（AI）を用いたシステムがリクルート系の情報サイトで使われ始めた。こうしたAIの活用が広がれば、ウェブなどコンテンツ制作の仕事は大きく変化しそうだ。AIが作った記事を掲載しているのは、リクルートホールディングスのグループ会社が運営する大学や専門学校の進学情報サイト

Commvault Systems Japan株式会社、ヴィーム･ソフトウェア株式会社、株式会社ネットジャパン、日本アイ・ビー・エム株式会社 提供コンテンツ スペシャル 会員限定 2019/07/19 掲載 自然災害はいつ発生するか分からない。万一に備えて、多くの業務の基盤であるITシステムをいかに守るかが最重要課題となっている。特に、東日本大震災を契機としてIT-BCP（事業継続計画）を策定する企業は増えた。しかし、なかなか有効な「対策」を実現することは難しい。そうした中、ライオン株式会社では安価に、かつ着実にBCP対策を進めることに成功した。その秘訣とは何か？ 同社の取り組みの変遷からそのヒントを探った。 東日本大震災を機に根本的な「IT災害対策」を見直し ハミガキやハブラシ、せっけん、洗剤、薬品など、さまざまなジャンルのヘルスケア商品を扱う総合メーカーとして広く親しまれているライオン

3つの事例から学ぶ：事業に貢献するために必要なこと現在は、高知の広告代理店メディア・エーシーでWebを担当している坂上氏は、元々は東京で企業支援や事業開発を行う会社で勤務しており、高知にUターンしてからWebの世界に飛び込んだという。 人口減少と高齢化が深刻になってきている高知の中小企業こそ、インターネットを活用すべきと言う坂上氏の手がけたアパレルショップ店の事例から紹介していった。 事例①： 30代前後の女性をターゲットにしたアパレルショップ／ゼロベースでクライアントのことを考えるまずは、30代前後の女性をターゲットとしたアパレルショップの事例だ。 地方では、ホームページを作ると商工会議所などから助成金が出ることがある。この事例も「助成金をもらったからホームページを作ってほしい」という依頼だった。 アパレルショップを30年間、ホームページなしで経営してきたオーナーは、そもそもホームページ

Business Insider Japan編集部「7pay」取材班は、7payの開発スケジュールを取りまとめた内部資料を入手した。 【全写真を見る】【極秘入手】7pay開発の内部資料。「セキュリティー不備」は急な開発と“度重なる仕様変更”が一因か 開発現場の関係者の間でやりとりされた資料の最終版に近いもので、2018年末からサービスイン直前までの間が、どのようなスケジュールで動いたのかを示す資料だ。現場をよく知る複数の関係者の証言からは、記者会見で注目が集まった「セキュリティー不備」につながる慌ただしい開発現場の姿が浮かび上がる。 7payの不正利用に関しては、7月3日にアカウント乗っ取りと不正利用が発覚し、続く4日セブン＆アイHDが記者会見で被害推定額を「約5500万円」と発表。同日夜に中国籍の男2人が不正利用に関して詐欺未遂の容疑で逮捕された。 セブン＆アイHDはセキュリティー対策の

User Insight ヒートマップに対応した企業向けのWeb解析ツールです。 ユーザーのマウスの動きやタップの動きを個別に再生できたり、どんな組織からアクセスされたかわかるなど独自のユニークな機能が多数あります。大規模サイトも解析可能で日本を代表する有名企業や官公庁など、約700サイトへの導入実績があります。 Social Insight Facebook、Twitter、Youtubeなどソーシャルメディアの マーケティング分析・管理ツールです。国内SNSユーザー2600万人のアカウント、企業Facebookページ120万件、数百億件の投稿データ、5500万枚の写真、220万件の動画データなどを解析してソーシャルマーケティングに活用できます。

ネットショップ運営において、顧客への接客にあたる重要なコミュニケーションである「メール」。 特に商品購入後のやりとりは、お店のファンになるかどうかに関わる大切なポイントとなってきます。この記事では、必要最低限おさえておきたいメールの書き方や定型文など、日々の運営に役立つライティングのTIPSをまとめてご紹介します。 1. ネットショップ運営に必要なメールの種類 以下は、開店前に準備しておくと便利な必要最低限の要素になります。 基本のフォーマット 共通のフッター 冒頭と終わりのあいさつ 装飾ライン 自動配信メール 注文確認…注文完了後に自動で受け付けたことを顧客へ伝えるメール 受注承認…注文内容を店長さんが確認した後、受注を承ったことを顧客へ伝えるメール 入金確認…入金が完了したことを顧客へ伝えるメール 発送完了…商品の発送が完了したことを顧客へ伝えるメール フォローメール…商品発送後、任意

食品卸最大手の三菱食品がシステム開発の失敗を巡り発注先のインテックを提訴した事件の全貌が、2019年3月4日までに日経 xTECHの独自取材で判明した。原因はビジネスルール管理システム（BRMS）を利用したEDI（電子データ交換）システムの構築失敗にあった。 損害賠償請求額は127億円と、勘定系システムの開発失敗を巡るスルガ銀行と日本IBMの裁判の当初請求額を上回る。巨額裁判の行方は、発注側のユーザー企業と受注側のITベンダー双方の注目を集めそうだ。 インテックの親会社のTISが2019年2月4日に発表した2019年3月期第3四半期決算で、インテックが受託したシステム開発業務に関して三菱食品から127億円の損害賠償請求訴訟を受け、係争中だと公表していた。だが、係争の対象システムや損害賠償額の算出根拠、三菱食品の主張などは不明だった。日経 xTECHの取材により、システム開発が失敗した経緯や

こんにちは、マーケターのまこりーぬ（@makosaito214）です。 わたしは当メディアに掲載している記事広告をさらに多くのターゲットに届けるための「SNS広告」を日々運用しています。 「思ったよりも反応がいい！」「わぁ、ちょっとイマイチだったなぁ……」なんて内心つぶやきながら毎月100近くのクリエイティブをせっせと配信しているのですが、今回は愛用しているFacebook広告のクリック率改善事例をドドンとまとめてみました！ ※ 広告運用に関わる全国のみなさまへ 補足その１：広告のパフォーマンスはターゲティングや広告フォーマットなどいろいろな要素のかけ算で決まりますが、今回ご紹介するのは「クリエイティブ（＝画像＆テキスト）」の力で効果が改善した事例です。 補足その２：これからご紹介する事例は、ターゲットとなり得る多くの方にまずは記事広告を読んでもらうことを重視した、クリック（トラフィック）

Minchuが運営する駐車場シェアリングサービス「みんなの駐車場」は、以前は月額固定制サービスだったが、現在は会員であれば完全無料で駐車できるようになり話題を呼んでいる。運営費は駐車場周辺の店舗などから得る広告収入から賄われているそうで、出入庫する際に広告が掲載される仕組みだ。現在、対象の駐車場は神戸市内のみとなっているが、今後エリアを拡大していく予定だという。 専用スマートフォンアプリで予約でき、利用方法は簡単。予約できるのは同時に1回までだが、1週間前から予約可能で最大6時間停められる。 夢のような無料駐車場、ぜひとも全国展開してほしいというのがドライバーたちの願いだろう。しかし、パーク24が全国で展開する「タイムズ」をはじめとした有料駐車場が、駐車場向きの土地の大半をすでに占拠しており、「みんなの駐車場」がこのまますんなり拡大していくとは考えづらい。 そこで今回は、最近の駐車場業界の

日産のカルロス・ゴーン会長が逮捕されたことを受け、ホンダ販売店が「やったぜ日産」とツイートをし、批判の声が上がっている。 【写真】カルロス・ゴーン氏逮捕で「Mr.ビーン」トレンド入り 「Honda Cars 大阪東 花園店」がツイートした内容は、写真の通りだ（archive.todayより）。 ツイートされたのは、朝日新聞が一報を報じた1時間40分ほどあと。午後7時前ごろのことだ。 店舗のホームページからもリンクされているため、公式アカウントとみられる。ツイートは遅くとも午後7時40分ごろには削除された。 本田技研工業の広報担当者はBuzzFeed Newsの取材に対し、ツイートが事実と認めた。 アカウントは本田技研とは資本関係のない販売店の「Honda Cars大阪東」が個別に管理しているという。 販売店の契約を結んでいる以上、これまでもSNSの危険性などの周知をしてきたが、「行き届いて

クルマは、機械の力を借りつつも、一台一台、人の手によってつくられます。トヨタの未来を支える技能者一人ひとりの技術力について、教えます。

わが社でもオウンドメディアを始めたい。 ぜひ君に、担当者として立ち上げを任せたい。 よろしくたのむよ！ こんな風に、いきなりオウンドメディアの担当者に抜擢されたら、何から始めればよいかわからず困ってしまうのではないだろうか。 コンテンツマーケティングの有用性が広く理解され、さまざまな企業がオウンドメディアを立ち上げるようになった。それにともない、メディア運営やコンテンツ制作の経験がない人が担当者になるというケースも増えている。 メディア運営って、何が必要なの？ 自分で書く？ それともライターに依頼する？ どうやって探せばいいの？ 必要な人員や予算の見当がつかない……。 もし、「もともとオウンドメディアをやってみたかった」という方なら、目標や参考にしているメディアがあるだろうし、作ってみたいコンテンツのイメージを持っているかもしれない。それでも、何もないところからの立ち上げでやるべきことをす

注目企業の中の人によるコラム 今回は、OisixのUX改善について、アートディレクターを務める荒金さんに成功事例を紹介いただきます。 お客様の行動心理に基づいた改善で売上が2倍になったという施策の具体的な解説です。 OisixにてサイトのUX向上やブランディングに携わっております、EC事業本部CX室のアートディレクター兼グラフィックデザイナーの荒金知乃です。 今回はUXのデザインで売り上げを伸ばした事例を、問題発見から、解決に至るまでのポイントを交えて紹介いたします。 VIP会員ページのUXデザイン改善から売上を伸ばす Oisixは「子どもに安心して食べさせられる食材」をコンセプトに、有機・特別栽培農産物、添加物を極力使わない加工食品や、プレミアム時短をコンセプトとしたミールキット「KitOisix」などを、インターネットや実店舗で提供しています。 2000年からスタートしたOisixは、

The Station is a weekly newsletter dedicated to all things transportation. Sign up here — just click The Station — to receive the newsletter every weekend in your inbox. Subscribe for free.  W

文房具専門店の伊東屋は今月、フェイスブック（ＦＢ）上の公式ページを閉鎖した。米ＦＢの個人情報流出問題を受け、顧客情報を守ることを優先した判断だという。米国内でも３月に電気自動車のテスラや、宇宙開発のスペースＸがＦＢページを削除した。情報流出問題の余波が日本の企業にも及びはじめた。 伊東屋は、ＦＢの公式ページを７年前に始めた。週１回程度投稿し、イベント告知や商品紹介などに活用しており、約５万件の「いいね！」があった。閉鎖を知らせる１４日の最後の投稿には、５０件のコメントがつき、「残念」との声が目立ったが、閉鎖の判断にはおおむね好意的だった。 同社の松井幹雄執行役員は閉鎖の理由について、「ＦＢが集めた個人データの活用のされ方に懸念があり、お客様とのコミュニケーションの場として、ＦＢは適切ではないと判断した」と説明している。 ◇ 閉鎖の理由や、閉鎖後のＳＮＳの活用について、松井氏に詳しく聞いた。