NTTデータ経営研究所などは12月6日、8Kスーパーハイビジョン技術(8K技術)を活用した遠隔医療の実証実験を12月より実施予定であることを発表した。 同実証実験は、総務省の取り組みである「8K技術を活用した遠隔医療モデルに関する実証」において行われるもので、8K技術を活用した遠隔医療のモデルとして、特に有効性が高いと思われる「遠隔病理診断モデル」および「遠隔診療支援モデル」の2モデルを選定して、医学的観点から効果を発揮するかどうか、また、医療機関間での伝送や画像の技術的な課題はないかなどについて検証を行うことを目的としている。 遠隔病理診断モデルについては、2017年1月下旬より、東京大学医学部附属病院の医師が、虎の門病院に設置した8K顕微鏡を遠隔操作して直接診断するという実証実験が行われる。 また、遠隔診療支援モデルについては、2016年12月中旬より、長崎大学病院の皮膚科医師が、長崎

オプティムとMRTは2月4日、スマートフォン、タブレットを用いた遠隔診療サービス「ポケットドクター」を発表した。2016年4月のサービス提供開始を予定している。 同サービスは、医療を必要としている人々と遠隔地にいる医療の専門家をつなぎ、スマートフォンやタブレットに搭載されているカメラやウェアラブル機器を利用することで、相談者の顔色や患部の状況、ウェアラブル機器から収集されるさまざまなバイタルデータをもとに、医師が具体的なアドバイスや診療を行うというもの。映像や画像の共有を行う際には、赤ペン機能や指差し機能を用いて、映してほしい箇所の指示や、症状の説明を的確に行うことができる。 再診の遠隔診療患者は、スマートフォンやタブレットで「ポケットドクター」の「かかりつけ医診療」を利用することで、医療機関に行くことなく、保険適用しながら自身の体調を相談したり、怪我などの患部の状態を診察してもらうことが

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病院がない地域の医療を「バーチャルホスピタル」で支える。こうした取り組みについて、静岡県立総合病院の医療連携管理監 地域医療ネットワークセンター・センター長である清水史郎氏が、「国際モダンホスピタルショウ2015」（2015年7月15～17日、東京ビッグサイト）で講演した。このセッションは、電子カルテや医療連携向けSOA基盤などを提供する京セラ丸善システムインテグレーションが設けたもの。 清水氏は、2011年11月から、川根本町いやしの里診療所の所長も務めている。川根本町は静岡県中部に位置する自然豊かな山あいの町だ。主な産業は農業と観光業。「川根茶」の産地で、2014年からは「きかんしゃトーマス」デザインの蒸気機関車が運行しており、週末になると多くの観光客が訪れる。 一方で、人口は減少の一途をたどり、2000年代以降は1万人を切っている。高齢化率は2015年7月現在で45％と高く、生産年齢

朝日新聞社のニュースサイト、朝日新聞デジタルの医療サイト『朝日新聞アピタル』（医療・健康・介護）についてのページです。最新記事の見出しは「アイン元社長ら無罪主張　病院内薬局の入札妨害事件、一審は有罪判決」「マイナ保険証、登録解除の申請792件に　来月2日から移行」「リスクとどう向き合えばいいですか？　心理学者が考える対応方法とは」「一人暮らし高齢者世帯が増加、2050年は32道府県で20％超に」です。

通信技術などのICTと医療を融合させて実現する「遠隔医療」。医療現場に横たわるさまざまな課題を解決する一つの手段としての期待も大きい。 この遠隔医療は今、どのような段階にあり、今後、どう展開されていくのか。また、そこに求められるシステムの要件や課題とはいかなるものなのか――。日本、そしてアジアの遠隔医療をリードする九州大学病院 アジア遠隔医療開発センターでセンター長を務める清水周次氏と、システム構築などを担う九州大学病院 メディカル・インフォメーションセンターの安徳恭彰氏に聞いた。 （聞き手は小谷 卓也） ――アジア遠隔医療開発センターのセンター長という視点から、アジアの遠隔医療は現在、どのようなフェーズにあると見ていますか。 清水氏　まず遠隔医療は大きく2つに分かれます。1つは、Doctor to Doctor（D to D）。いわゆる医師同士の遠隔教育です。もう1つは、Doctor t

シスコシステムズは2014年1月16日、都内で開かれた記者会見で、遠隔医療を支援するソリューション「Cisco HealthPresence 2.5」を発表した。同製品は、聴診器と連動して遠隔地から患者の心拍音や呼吸音を聞く、医師同士が電子カルテを見ながらTV会議をする、といった機能が備わっている。既に、2013年12月から販売を開始している。 同ソリューションは、遠隔地で計測した患者のバイタルサイン（医療機器による測定値）や、医療用カメラの画像、聴診器の音などを、リアルタイムで共有できる。既にインド、中国、米国、カナダなどで導入が進んでおり、都心の大規模な医療機関に所属する専門医が地方のかかりつけ医の診療を支援する、医療機関のない地方に居住する患者を直接診察する、など活用しているという。価格は、2人が同時に閲覧できる最小構成で1万6000ドルから。1人当たり1500ドルの追加ライセンスを

株式会社 日経BP 〒105-8308 東京都港区虎ノ門4丁目3番12号 →GoogleMapでみる ＜最寄り駅＞ 東京メトロ日比谷線「神谷町駅」4b出口より徒歩5分 東京メトロ南北線　「六本木一丁目駅」泉ガーデン出口より徒歩7分

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病理医不足による病理診断の課題 生体から採取された検体を検査することで、疾患の種類や悪性度、進行度を判断する「病理診断」。外科手術や内視鏡手術などにおける「術中迅速病理診断」では、病理専門医が術中に診断して、執刀医がその診断結果に基づいて手術範囲を決めたり、より適切な手術方法を選択したりすることができる。 しかし、病理診断専門医が不足しており、病理専門医がいない地域では医療格差が問題になっている。日本専門医制評価・認定機構の調査によると、「国内の病理診断専門医数は、2012年8月時点で2124人」だという。病理専門医がいない病院では、定期的に派遣される病理専門医のスケジュールに合わせて手術を行う必要があり、患者に負担を強いることにもなる。 こうした問題の解決策として、「遠隔病理診断」（Telepathology）に期待が集まっている。遠隔病理診断では、通信回線を利用して病理医のいる病院に病

写真フィルムで培った画像処理技術を応用し、X線など各種画像診断システムを提供する富士フイルム。同社はPACS（医用画像管理システム）を核とする「SYNAPSE」シリーズで、病院のIT化を推進している。その1つとして、2012年12月に遠隔画像診断治療補助システム「SYNAPSE ERm」を販売開始した。製品名のERmの「ER」は救急救命室、「m」はモバイル端末を表す。SYNAPSE ERmは、Android端末やiPhoneなどのスマートフォンやタブレット端末を活用して救急医療の現場の診断や治療、コミュニケーションを支援するツールだ。 場所を問わない画像やメッセージのやりとりを実現 SYNAPSE ERmは、救急患者を受け入れた病院から、専門医が持つモバイル端末に患者の検査画像や診療情報を送信し、治療に必要な処置情報の共有や病院内での診断や治療を支援するシステムだ。脳卒中の救急医療をサポー