倉戸みと @mitragyna 軍事的には、部隊の30%がやられたら【全滅】らしい。 （組織的な行動ができなくなるため。ちなみに50%だと「壊滅」。） 「新卒の3割が辞めたw 根性無さ過ぎww」 みたいなの、たぶん笑ってる場合じゃない。 倉戸みと @mitragyna 30%が辞めた場合 【全滅】組織的な行動不能。ただし、再編成は可能。 →すぐに人員補充などがあれば、辞めなくても大丈夫。 50%が辞めた場合 【壊滅】再編成すら不可能 →すぐに逃げろ 100%が辞めた場合 【殲滅】誰もいない。貴方も私も。 っていうの、わりと現実的なラインなのでは？（諸説有〼）

中国が戦略原潜の配備を進める南シナ海や尖閣諸島（沖縄県石垣市）周辺での攻勢を強める東シナ海で、米国や日本の潜水艦の動向を監視する固定ソナー網の構築を計画しているとの見方が強まっている。もともと低い対潜戦（ＡＳＷ）能力を補い、自国の潜水艦の自由度を高める狙いがある。台湾の論文が南シナ海では２０１０年に構築済みだと指摘するなど、一部ではすでに完成しているとの指摘もある。 （台北　田中靖人） 米国に警鐘　米ランド研究所が中国軍の「弱点」を分析した２０１５年の報告書によると、中国海軍は艦隊防空や補給などに加え、対潜戦の能力の低さを自ら認識しており、軍内で改善を主張しているという。 その一環か、米誌ナショナル・インタレスト（電子版）が２０１６年５月に掲載した「中国の『海中の万里の長城』」とする論文は、国家海洋局の機関紙「中国海洋報」が１５年末の掲載記事で新たな「水中観測システム」について軍民両用での

2013年08月13日09:13 カテゴリ名著探訪社会 無責任と曖昧さの果て 「日本はなぜ敗れるのか」山本七平著 この本は、山本七平氏がフィリッピン戦線における小松真一氏の「虜人日記」について、自身の経験と合わせて語ったものである。虜人日記に書かれた敗因２１ヶ条は、山本七平氏をして50万人とも言われる餓死者を出したフィリッピン戦線の最も正確な記録でもあるという。 敗因の一つ紹介すると、日本が敗滅した原因としてバシー海峡の惨劇がある。バシー海峡とはどこだ？ そんな激戦はあったかと首をひねったが、戦闘はなかったが米国潜水艦による日本の輸送船に対する一方的な戦争は存在したのだ。 バシー海峡とは台湾南端とフィリッピンのバシー諸島との間150キロを指す。この海峡で起こった惨劇をレイテ沖海戦でもなくインパール作戦でもミッドウエイ海戦でもなく日本敗滅の象徴として位置づけているのだ。 フィリッピン戦線だけ

右翼にして過激な新自由主義者の辛坊治郎がボート事故で遭難して救助された件、なんだかうさんくさいと思っていたが、予想通り怪しげな噂が出回っている。ネタ元は2ちゃんねるだが。 キマってる速報！ より。 383：名無しさん＠１３周年：2013/06/21(金) 21:52:41.08 ID:I/bYwgfL0 ＞この日から３か月、読売テレビの現場スタッフが企画書を書き、最高幹部のゴーサインをもらった時点で、ヒロさんの夢実現に向けての私の仕事の半分は終わったようなもんです。 やっぱテレビ企画だったんだね。キャッシュおもろい。 読売テレビは言わずとしれた日テレ系列だから、毎年8月末放送の恒例の（そして私の大嫌いな）お涙頂戴番組『24時間テレビ・愛は地球を救う』の企画だったのではないかとの説が2ちゃんねらーの間では有力らしい。 この件に関して確証が転がってないかと思ってちょっとネット検索してみたが、見

日本マクドナルドの1店あたり売上高は2011年12月期まで8期連続で前期を上回った。最終損益は同期まで8期連続の黒字。V字回復といってよい。同社を傘下に置く日本マクドナルドホールディングス（HD）の副会長兼最高経営責任者（CEO）に就いた04年3月からの改革が軌道に乗った結果だ。いまも第一線で戦っている。前経営陣から引き継ぐ直前の03年12月期までは7期連続で1店舗売上高が前期を下回り、同期ま

「おかしい。顧客が戻らない」。2012年夏、日本マクドナルドホールディングス会長兼社長の原田泳幸（64）は手元に上がってくる販売実績に首をひねった。11年夏は福島原発事故に伴う節電で売り上げが減ったが、12年には戻ってくるとの読みがあった。何が問題なのか。自問自答した結果、一つの結論に至った。「もはや100円メニューにお得感はない。新たなバリューの提供が必要だ」戦略練り直しが必要と見た原田は世

原田 泳幸（はらだ えいこう、1948年12月3日 - ）は、日本の実業家、エンジニア。株式会社原田泳幸事務所代表取締役[1]。本名は原田 永幸（読み同じ）。長崎県佐世保市出身[2]。 日本ナショナル金銭登録機株式会社、日本エヌ・シー・アール株式会社、横河・ヒューレット・パッカード株式会社での勤務を経て、シュルンベルジェグループ取締役、アップルコンピュータジャパン株式会社取締役、アップルコンピュータ株式会社社長、Apple Computer, Inc.副社長、日本マクドナルド株式会社社長、日本マクドナルドホールディングス株式会社社長、株式会社ベネッセホールディングス社長、株式会社ゴンチャジャパン代表取締役会長兼社長兼CEO、ゴンチャグループ グローバルシニアリーダーシップチームメンバーなどを歴任した。 1948年12月3日に長崎県佐世保市で生まれる[3][4]。長崎県立佐世保南高等学校を経

コロワイドグループの牛角、軽い気持ちで始めた女性半額セールに男性差別やLGBTや品切れが激しく入り乱れる

F1日本GP雨の富士スピードウェイ(その11)決勝当日、運営担当のJTBから人材派遣を任された関連会社のジェイコムが職場放棄という噂 F1日本GP決勝当日、現場ではとんでもないことが起きていた。 先ほど 午後2時にボランティアスタッフがユニフォームを脱ぐよう指示があった という話を書いたけど、こっちは 会場スタッフを派遣していたジェイコムが職場放棄 したという噂だ。ジェイコムが担当していたのは 東2 という持ち場で、ここの混乱がひどかったことは、あちこちの掲示板やblogで語られている。 情報を提供しているのは、当日現地に行っていたという人だ。 富士F1観戦組集まれ 34スレッドより。 掲示板の書き込みだから、真偽不明だけど、現地の惨状をレポートしてくれている。 26 ：音速の名無しさん：2007/10/01(月) 20:28:28 ID:f7+hzT7J0 現地組でした。 携帯から見てた

好きなものは空と緑とS2000とガンダムとラジコン・ミニ四駆、Perfume（かしゆか）。ときどき子育てとキャンプ。 AUTOSPORT 2007年11月29日号(No.1136)を入手したのでご紹介。こちらではシャトルバスがなぜ動かなくなったか、検証記事を掲載しています。 が、読んでみて呆気にとられました・・・ 日本GPの一連のトラブルで最も大きな問題となったシャトルバスの運行について、富士スピードウェイ側での状況把握がある程度まとまり取材に応じた。なお当初、代表者へのインタビューを申し込んでいたが、これについては原因究明だけでなく、対策案が完成してから受ける、という旨の返答があった。以下、広報のコメントを元にまとめた。 冒頭はこの文からはじまります。要点は ・FSWの広報が取材に応じた ・FSWの代表者はこの時点で取材は受けず、対策案が完成してから受ける の２つ。取材を元にまとめたのが

オリンパス(7733)は8日、過去の損失計上先送りについて同日12時半から都

気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 震災後、福島第一原子力発電所が起きた当初から、こういうことがあるのではないかな、と懸念していたことが、実際に起きていたらしい発表が、東京電力からありました。 東京電力は16日、3月11日の原発事故が発生した直後の詳しいデータを公表しました。この中で、福島第一原発1号機では津波到達前にまず原子炉が停止、続いて非常用冷却装置が通常通り作動し始めたにもかかわらず、そのあと一時停止していたことを明らかにしました。 東電側の説明によれば「炉内圧力が急激に低下した。このため、手動でいったん停止した可能性がある」とのこと。これが、先ほど書いた「こういうことがあるのではないかな、と当初から懸念していたこと」つまり、セキュリティシステムのヒューマンエラーによる

2011年03月29日18:57 カテゴリ本法/政治 失敗の本質 私がツイッターで紹介したら、アマゾンで26位になった。品切れで読めない人も多いと思われるので、簡単に内容を紹介しておこう。 本書は防衛大の教官と野中郁次郎氏が日本軍の組織としての欠陥を分析した、戦略論の古典である。その特徴を戦争と今回の原発事故を対比して紹介すると、戦力の逐次投入：戦略目的が曖昧なため戦線の優先順位が決まらず、兵力を小出しにして全滅する――最初から海水を注入すれば炉内の圧力上昇を防げたかもしれないのに、1日遅れでベントを始め、水素爆発してから海水注入を始める。 短期決戦のスタンドプレーを好む指揮官：太平洋戦争は「敵を一撃でたたけば戦意喪失して降伏する」という主観的な見通しで開戦した――原発事故の起きた翌日に首相が発電所に乗り込んで、ベントが6時間遅れた。 補給を無視した人海戦術：太平洋戦争の「戦死者」300万

まだ、考えがまとまりきって居る訳では無いが、幾つか典型的に日本人や日本企業が構造的、或いは風土的に不得意な種類の意志決定が有る気がする。読んで頂いている皆様も常日頃から、同じ事を感じているのでは無いだろうか。こういうステレオタイプに物事を当てはめて、ゼロかイチかに割り切る議論が、必ずしも複雑化した現代の事情を正しく理解するのに適したアプローチだとは思わないが、何事にも例外が存在することを前提とした議論であれば、多少は正しさが担保できるであろう。 その典型的な意志決定の一つは、「戦力の逐次投入」をしてしまうことである。これまで借金を増やしてきた施策の延長線で、また借金を増やす様にしか感じられない概算要求96兆円とか、半導体や液晶パネルに続いてまた同じパターンで太陽電池やリチウム電池が大量投資と価格競争を得意とする韓国勢や中国勢に迫られているニュースとかを見るに、国家予算や事業投資予算といった