プレスリリース 研究 2024 2024.02.05 人はなぜワクチン反対派になるのか ―コロナ禍におけるワクチンツイートの分析― 発表のポイント ◆ コロナ禍で初めてワクチン反対派になった人の特徴を分析し、陰謀論やスピリチュアリティに傾倒している人がワクチン反対派になりやすく、さらに参政党への支持を高めた可能性を示した。 ◆ ワクチン反対派などの特徴を分析した研究は多く存在するが、本研究ではどのようにワクチン反対派に転じるに至ったかを時系列的な分析に基づいて明らかにし、さらにその政治的含意も示した。 ◆ 公衆衛生に対する脅威となりうる反ワクチン的態度の拡散を食い止めるための手がかりが得られ、将来のパンデミックに対して重要な教訓を得た。 パンデミックを経て新たに高い反ワクチン的傾向を持つようになったアカウントの特徴 発表概要 東京大学大学院工学系研究科の鳥海不二夫教授と、同大学未来ビジョン

なぜ私が反ワクチンにハマり、そしてそこから抜け出せたのか、興味を持ってくれる人たちが多かったので長くなりますが一連の流れをツイートしてみます。 私はコロナ禍のずっと前から自然派でした。 自然派というのは大雑把に言うと添加物を嫌い… https://t.co/vdWWuWwlrJ

ブースター接種の効果や副反応などのデータが徐々に明らかになってきており、日本でも9月17日からブースター接種に関する議論が始まりました。 現時点でブースター接種について分かっていることをまとめました。 新型コロナワクチンの感染予防効果は経時的に低下する新型コロナワクチンによる感染予防効果の推移（ACIP "Framework for COVID-19 booster doses"より） アメリカは2020年12月から新型コロナワクチンの接種を開始しました。 当初、90％以上と高い感染予防効果を保っていましたが、徐々にその効果が落ちてきていることが明らかになってきました。 2021年7月には、多くの研究で感染予防効果が40〜80％まで落ちてきています。 その要因として、ワクチン接種後に中和抗体が徐々に低下していること、そしてデルタ株が拡大していることが挙げられます。 日本国内でも、藤田医科大

新型コロナウイルスのワクチンについて、厚生労働省が3回目の接種を行う方針を固めたことが関係者への取材で分かりました。2回目の接種から8か月以上たった人を対象にする方向で検討しています。 厚生労働省によりますと、新型コロナウイルスのワクチンは、時間がたつと効果が低下することが国内外で報告され、イスラエルやフランスなどがすでに追加で3回目の接種を行っているほか、アメリカも今月から追加接種を始めることを検討しています。 関係者によりますと、厚生労働省は国内で承認しているファイザーとモデルナ、それにアストラゼネカのワクチンについて、いずれも追加接種を行う方針を固め、17日に専門家でつくる分科会に諮ることにしています。 対象はアメリカなどと同じく2回目の接種を終えて8か月以上たった人にする方針です。 追加接種をめぐっては、WHO＝世界保健機関が途上国などでの接種を進めるため、年末までは控えるよう呼び

Why Pfizer Avoided R&D Funds From Trump's Operation Warp Speed ＜科学者たちを「政治的な圧力」から守るために米政府の補助金は受けず、研究開発費は全額自社で賄ったという資金力と矜恃＞ 新型コロナウイルスのワクチン開発に期待がかかる米製薬大手ファイザーは11月9日、ワクチンの開発にあたって、米ドナルド・トランプ政権が推し進める「ワープ・スピード作戦」からの助成金は受け取っていないことを明らかにした。 ワープ・スピード作戦は、新型コロナウイルスの感染拡大が始まった頃にトランプ政権が発足させた、ワクチン開発・供給の迅速化を図るための計画。契約企業と協力の上、2021年1月までに安全かつ効果的なワクチンを開発し、3億回分の供給をめざす内容だ。 ファイザーは同計画の下、少なくとも1億回分のワクチンを約20億ドルで政府に供給することに同意して

「文藝春秋」2021年10月号より「読んではいけない『反ワクチン本』」（大阪大教授・忽那賢志氏）を全文公開します。（全2回の1回目／#2に続く） いま日本国内で新型コロナワクチン接種が急ピッチで進められています。8月末時点で2回接種を終えた人の割合は、総人口のうち約45％に達しました。 ワクチン接種が進む一方で、新型コロナワクチンの危険性を喧伝する「反ワクチン本」が多数出版されています。その内容を見ると、「遺伝子改変が起こる」「不妊になる」など、医学的に誤った情報があふれています。「よくこんなことを考えつくな」と驚くようなものもありました。 そうした書籍の中には、ネット通販で売れ行きランキングの上位に入っているものもありますし、本にある誤情報が、個人のSNSを通じてネット上にも出回っている状態で、さすがに看過できません。 反ワクチン論者たちは不安につけこんでいる もともと日本は、ワクチンへ

カナダの大学教授が💉拒否により解雇。「これは私の最後の授業です。20年間問題なく勤めた職場を効果も安全性もわからない医療行為💉を拒否しただけで奪われる事は正しいか否か。」 答えは彼女の涙で明らか。許せない。 https://t.co/AZmGixKuDD

専門家ほど「いまはまだ打たない」 12月8日にイギリスで、14日にはアメリカで新型コロナウイルスに対するワクチンの接種が始まりました。これに先立って行われた臨床試験では、90％以上の発症予防効果が確認されたということです。このことから、コロナ禍を脱出するための切り札になるかもしれないという期待が、否が応でも高まっています。 ただ今回のワクチンは、トランプ大統領の言葉を借りれば「ワープ・スピード」で開発されたものです。ファイザー社のワクチンの臨床試験で、最も早く2回目の接種をした人でも、まだ4、5カ月しか経過していません。これまでのワクチン開発では、長期的な安全性の確認が必要とされ、開発に最低でも4年以上かかっていました。 このようなことから、免疫の専門家をはじめ、ワクチン開発の大変さを知る専門家からは、今回のワクチン開発は拙速であり、自分は当分打たないという声が聞こえてきています。またイギ

厚生労働省は7日、米バイオ製薬ノババックスが開発する新型コロナウイルスのワクチンについて1億5000万回分の供給を受ける契約を結んだと発表した。薬事承認が前提で、早ければ2022年初めから供給を受ける。同ワクチンの国内での生産と供給を担う武田薬品工業と6日付で契約した。田村憲久厚生労働相は7日の閣議後の記者会見で「ワクチンをしっかりと確保していくことは非常に重要だ」と強調した。3回目接種や変異

ちょっと裏話ですが、 反ワクチンで大金を儲けているたくさんの医者の中には、かなり自分や家族にはワクチン接種をしている人物が含まれています。 癌の標準療法を否定している医者の多くは、家族が癌になったら普通に手術や化学療法をしている人物が多いです。 騙されぬようお気をつけ下さい。 — 知念実希人　小説家・医師 (@MIKITO_777) Jun 26, 2021 @MIKITO_777 反ワクチンセミナーや「ワクチンしません証明書」で稼いでいた小児科医の方が、自分の子供が医学部入学して、信者の方から「医学部はワクチン必須なのに、どうやって学校に説明したの？　嘘ついたの？」と問われ、自分の子供は接種済みと白状した案件がありました。 おいおい、そりゃ無いよなー。 — いかりん (@ikari_e46) Jun 26, 2021

記事が増えるに従ってコメント欄での質問も増えてきました。記事が多いので致し方ない部分でもありますが、おそらく過去記事や過去コメント欄を読まずに質問していると思われる方も居るように見受けられます。今までに何度か受けた質問への返答をここで整理してまとめておきます。質問を書き込まれる前に重複した質問がないかどうか、一度目を通して頂けますとありがたいです。記事の執筆及びコメントへの返答は私一人でやっております。本業の研究の隙間の限られた時間内で行っているという事を、何卒ご理解頂けますと幸いです。 （※この記事に関しては、今後また重複した質問が増えた時点で随時項目を追加するかもしれません。） 質問１）特定のコロナワクチンについて説明をお願いします！ ワクチン接種についての相談を受ける事があります。「どのワクチンを打てば良いか？」「そもそもワクチンを打ってもいいか？」等の質問に関しては「私はコロナワク

ワクチン接種後の健康被害がやっと救済される──。厚生労働省の審査会は8月19日、新型コロナワクチンの接種後にアナフィラキシーなどの健康被害を訴えた29人に対し、医療費や医療手当の補償を決定した。29人のうち28人が女性で、平均年齢は43才だった。 【別表】ファイザーが公表したワクチン接種者の死因の内訳 国が新型コロナワクチンの副反応の救済を認めるのは初めてだ。しかし、ワクチン接種後に亡くなった約1000人は、「ワクチンとの因果関係は不明」とされたままだ（8月24日現在）。 また、日本に先んじてイスラエルやアメリカなどが「3回目接種」を行うなどワクチンをめぐる話題はいまだ尽きない。 そんな中、製造元の1つである米ファイザー社が7月28日に公表した英語の研究論文が静かに波紋を広げている。 その研究には世界各国の4万人以上が参加。ファイザー製ワクチンの2回目接種から最大6か月間に及ぶ大規模な追跡

黒川あつひこ【つばさの党代表】 @democracymonst 東京8.15ワクチンパスポート反対デモ 打つと死ぬリスクがゼロでないワクチンを義務化することは、憲法違反だ ご年配の方がワクチンを打つことは完全否定しない。しかし、義務化はあり得ない。誰かに死ぬことを強要されてはいけない。 pic.twitter.com/5tZxCtIeda 黒川あつひこ【つばさの党代表】 @democracymonst おい、立憲、共産、あなた達はワクチンパスポート実質賛成だよね。あれだけ、人権を騒いで来たあなた達が、打ったら死ぬリスクのあるワクチンの義務化推進に賛成？ワクチンの義務化は完全に憲法違反だ。社会によって死ぬリスクを強要されることは絶対にダメだ。あと子どもへのワクチンの強要もダメだ。

現地にいた人によると炎天下に5〜6000人は並んでいるのではとのこと。 都庁などでのワクチン予約枠も若者向けに開放されることになったので、接種希望される方はそちらもご検討ください。 9/2追記: 9/3からオンライン抽選方式に変更となるため詳細を追記しました。

絹* @UgZo5VFCxSAL10E 今日聞きました。 友人の娘さんの友人（21歳）が枠売って15分待機中に亡くなったそうです。そしたら市役所？政府？（管轄どこの方か忘れてしまいました）が「口外しないでくれ」と💴包んで持ってきたそうです。拒否出来ない状況らしくもう泣き寝入りしかなかったそうです。もちろんニュースにも 絹* @UgZo5VFCxSAL10E なっていません。 嘘付く人ではないのでわたしは信じました。 もうこういうことがきっとゴロゴロあるんでしょうね。 もっともっともっと行動しないと！と強く気持ち引き締めたよ 絹* @UgZo5VFCxSAL10E 👶母。わたしにとって楽しいとはなんだろう💫　地球の宝である子どもの未来が楽しいこととはなに？💞　今を楽しみながら自問自答を繰り返しきちんと調べます。 関心: 子と一緒に育つ、醗酵、自然農、香害 、自分をとことん可愛がる

●ファイザーワクチンによる中和抗体は6か月で急速に減衰する →まだプレプリントですが、抗体価、中和活性ともにざっくり1/10に低下するという、結構衝撃的な結果になっています。

新型コロナワクチン接種の呼び掛けに抵抗する幅広い動きは、1998年に医学誌に掲載された１本の論文にさかのぼる。この論文は今は撤回されているが、自閉症を小児期の予防接種と関連付ける内容だった。これをきっかけに副反応の報告が倍増したことが新たな研究で分かり、同論文がいかに大きな影響をもたらしたかが明らかになった。 この論文と執筆者アンドルー・ウェイクフィールド氏の知名度の高まりは、予防接種に対する疑念の始まりと長年関連付けられてきた。権威のある英医学誌ランセットに掲載されてから、小児期のワクチン接種を避ける動きが着実に強まった。誤りを挙げる研究が相次いだにもかかわらず、ワクチンは自閉症や水銀中毒などの疾患と関連があると、事実に反する指摘が行われてきた。 もっともウェイクフィールド氏の論文発表前にもワクチンに懐疑的な見方はあった。米科学誌プロス・ワンに19日掲載された新たな論文の著者らは、ウェイ

日本国内で新型コロナウイルス感染症に感染した人は100万人を超えました。 過去に新型コロナに感染した人はワクチン接種を受けるべきなのでしょうか？ 一般的に、ワクチン接種によって得られる免疫は、自然に感染することで得られる免疫よりも弱いと言われていますが、新型コロナではどうなのでしょうか？ 一般的にワクチン接種よりも感染症に罹る方が免疫ができる（写真:アフロ） 感染症に感染すると免疫ができます。 例えば、麻しん（はしか）や風しん、水痘（水ぼうそう）などに感染すると、多くの人では生涯これらの感染症に罹らなくなります。 これは、感染によって作られた免疫が長期間持続するためです。 一方、ワクチン接種によって得られる免疫は、自然感染と比べると弱く、感染を防ぐためには2回もしくはそれ以上の回数のワクチン接種が必要となります。 だからと言って、麻しんや水痘に敢えて感染して免疫をつけることは推奨されません

東京都「ワクチン接種促進に10億用意しました。広告に7.5億円、アプリ開発に2.5億円」 1 名前：カウロバクター(東京都) [GB]：2021/08/15(日) 08:23:59.20 ID:2tTfneJH0 東京都は若者のワクチン接種を促進するために、接種記録を読み込み、接種済みの人が店舗で割引を受けられたりするアプリを開発すると発表しました。 東京都は、新型コロナウイルス対策などを柱とする補正予算案を発表し、この中で、若年層のワクチン接種を促進するためのキャンペーン事業の費用１０億円を計上しました。 うち、２億５０００万円は、ワクチンの接種記録を読み込めるアプリの開発に充てられ、接種済みの人が店舗で割引を受けられたりする仕組みを作るとしています。 そのほか、若年層向けのＷＥＢ広告や動画の配信に、７億５０００万円を投じるとしています。 https://news.yahoo.co.jp