初夏の運動会シーズンを迎えた大阪府東大阪市で、市立小学校３校が組み体操の演目で７段ピラミッドや５段タワーを行おうとしていたことがインターネット上で拡散され、問題となった。過去には大きな事故も起こっており、複数の自治体が段数制限や廃止などの対策に取り組む一方で、高い段数に挑戦し続ける学校も。巨大な組み体操はなぜ無くならないのか。（木ノ下めぐみ） 問題になったのは、６月１、２日に運動会を行った東大阪市立小学校３校。いずれも７段のピラミッドを予定し、１校は５段タワーも練習していたが、５月２９日にツイッターに書き込まれた「子供の命を助けてほしい」とのメッセージが拡散され、騒動に。意見を求められた吉村洋文府知事は「重大な事故が起きている。やめるべきだ」と言い切った。結局、この３校はピラミッドを３～６段に、タワーを３段に減らして実施した。 ある学校の校長は「子供たちには成功させたいという強い思いがあっ

ＪＯＣ＝日本オリンピック委員会は19日理事会を開きます。東京オリンピックの招致をめぐる贈賄に関与した疑いでフランスの司法当局から調査を受けている竹田恒和会長は、この中でことし６月の任期いっぱいでの会長退任を表明することにしています。 竹田会長は一貫して潔白を主張していますが、ＩＯＣ＝国際オリンピック委員会が東京大会へのリスクを強く懸念していることなどから国内外から進退を問われ、竹田会長は19日午後、都内で開かれるＪＯＣの理事会の中で会長の退任を表明することにしています。 １年４か月後に迫った東京大会への影響を考慮して判断したものとみられます。 関係者によりますと、早期の辞任は贈賄の疑いを認めたという誤ったメッセージを発しかねないとして、竹田会長はことし６月の任期いっぱいでの退任を表明する意向だということです。 東京オリンピック・パラリンピックの招致をめぐる贈賄の疑惑は、2016年１月、ＷＡ

オリンピック招致贈収賄疑惑についてはすでに大きく報道されているのですが、どうやって検索しても、日本のテレビ・新聞が、電通の子会社が関与している疑いがあると報道した記事が見つかりません。 本記事の末尾に原文で掲載したように、英ガーディアンが２０１６年５月１１日、2020年の東京オリンピック・パラリンピック招致をめぐり、東京オリンピック招致委員会側から、国際オリンピック委員会（IOC）へ巨額の裏金が動いていたと報じました。 この疑惑の背景に浮上したのが、IOC委員を務めるラミーヌ・ディアク氏。彼は過去には1999年～2015年まで国際陸上競技連盟（IAAF）の第5代会長を務めた経験もあるスポーツ界に大きな影響のある人物です。 ラミーヌ・ディアク氏とツーショットをかます安倍総理。右後ろは岸田外相。 ガーディアンズの記事には、招致委員会側がディアク氏の息子パパ・マサッタ・ディアク氏のシンガポールの

IOC会長：オリンピックにe-Sportsはいらない。「Killer Games」は暴力を助長するから 「我々の観点から言うと，（※e-Sportsは）オリンピックの価値観に矛盾しており受け入れることはできません」 国際オリンピック委員会会長は，現状ではe-Sportsが象徴的なスポーツイベントに追加される見込みはほとんどないことを明確にした。 アジア競技大会2018期間中にAssociated Pressに語ったところによると（参考URL），Thomas Bach氏は，現時点でさえビデオゲーム協議を考慮することを妨げている重大な障壁があると語った。 「我々はオリンピックのプログラムに暴力や差別を助長する競技が入ることはありえません」と氏は語る。「我々の観点から言うと，（※e-Sportsは）オリンピックの価値観に矛盾しており受け入れることはできません」 Bach氏は自身もオリンピックの金

東京五輪のスポーツドクターの仕事依頼がきたが、「案の定 無償」だったとして医師が苦言を呈している。 産婦人科医で婦人科スポーツドクターの高尾美穂氏は、東京五輪でのスポーツドクターの依頼がきたことを29日にTwitterで報告。しかし、その報酬は「案の定 無償」だったとして、「本気でこれでいいのか？これでは日本スポーツ界は変わっていかない」と疑問を呈している。医師としてのスタンスについて、「好きな人が好きなことやってるんだからいいでしょ？じゃない、資格持って責任持ってする仕事なんだよ」と語っている。 高尾氏の苦言を目にした人からは、命に関わる専門職まで無償で依頼する東京五輪に対して疑問の声や批判が殺到。「金は払わないけど、全責任を取れですね」「プロの医師の時間を拘束するなら、覚悟とお金が必要、ということですね。ボランティアはない」「日本は技術者に対する賃金の考え方が緩い」といった声も寄せられ

ほぼありえない眉唾ものの記録 「50m5秒7の俊足」 「俊足巧打の1番打者で、50mは5秒8――」 甲子園の結果を報じる新聞やテレビのニュースでは、今年もこんな言葉が躍っている。 野球における選手の走力の高さを示すのに、読者が身近にイメージしやすい50mの記録というのはわかりやすい指標なのだろう。誰もが学生時代に体力テストで測定経験があるし、記録のインパクトも伝わりやすい。 だが、実はこれらのタイム、ちょっと眉唾ものの記録なのだ。 50m走の日本記録は、100mでも日本歴代4位となる10秒02の記録がある朝原宣治が持つ5秒75。世界記録保持者のウサイン・ボルトでさえ5秒47だ。つまり、毎年甲子園には日本記録を上回る選手が何人も出場しているということになる。 「野球選手がみんな申告通りのタイムを競技場で出せたら、100mで日本人が9秒台を出すのにこんなに時間がかかっていませんよ（笑）。俊足の

安倍晋三首相が、２０２０年東京五輪・パラリンピックの暑さ対策として、国全体の時間を夏季だけ早めるサマータイム（夏時間）の導入について検討する意向を示した。一方、夏時間を導入している欧州連合（ＥＵ）は、廃止の是非についてこの夏に本格的な検討を始めた。健康への悪影響など「利益よりも不利益が大きい」として廃止を望む声があるためだ。

われながら気弱な書き出しだが、今回のコラムは大多数の読者から賛同を得ようなどと大それたことは考えていない。１０人に１人ぐらいの読者の共感をいただければ幸いである。 東京五輪の開催まで２年に迫った。競技会場が予定される各地で「あと２年」のイベントが開かれ、テレビもしきりに「待ち遠しいですね」と呼び掛ける。 私はといえば、全然待ち遠しくない（個人の感想です）。 ◇　　　　◇ 猛暑の日本列島とあって、同じ季節に本番を迎える東京五輪のコンディションを憂慮する声が上がっている。何しろ今年は「命に関わる危険な暑さ」の日々が続く。同程度の暑さになれば、屋外で行う競技の選手の健康が心配になる。 ただ、私が東京五輪で懸念するのは、「暑さ」よりも「熱さ」の方だ。国民こぞって五輪を盛り上げましょう、という「熱さ」。開催期間前後、社会が五輪一色になる「熱さ」である。 先のサッカーワールドカップ（Ｗ杯）日本代表初戦

東京五輪・パラリンピック期間中の暑さ対策としてサマータイム（夏時間）を導入することについて、安倍晋三首相は７日午前、政府・与党で検討を進める考えを示した。大会組織委員会の森喜朗会長、遠藤利明副会長が首相と会談し、記者団の取材に明らかにした。 遠藤氏によると、首相は「内閣としても検討する。まずは（自民）党で先行してやってほしい」と発言したという。遠藤氏は記者団に「秋の臨時国会で形にしないといけない。お盆前に（自民党の）岸田文雄政調会長と会って、詰めの作業をしたい」と述べた。 サマータイム導入は、現状より１～２時間早めることで、気温の上がらない早朝を競技時間として有効活用したい狙いがある。森氏は先月２７日にも首相に導入を要請したが、政府側は慎重姿勢を示してきた。菅義偉官房長官は７日の記者会見でも「暑さ対策の一つとして受け止めているが、日常生活に影響が生じる」と述べるにとどめた。

日本ボクシング連盟の山根明会長（78）が様々な不正疑惑で告発されている問題が劇的な展開を迎えた。これまで山根会長を支えてきた会長代行で副会長、専務理事の吉森照夫氏を筆頭に約20人の理事が6日、一連の騒動と告発を受けた諸問題の責任を取る形で電撃辞任する意思を固めた。関係者の話により明らかになったもので、すでに約20人の理事が辞任届けにサインし文書化したという。これらの理事は、いずれも山根派と言われた幹部たちだが、代表者が山根会長へも共に身を引くように退陣を迫った。山根会長は筆者が、この日、独占取材した段階では「潔白が晴れるまで辞任はしない」と退陣を拒否する姿勢を明らかにしている。約20人の理事は、辞任の説得に失敗した場合、今日7日にも大阪市内で臨時理事会を招集し解任を決議する考えだ。 ついに側近から“クーデター”がおきた。 “ドン”山根会長の“イエスマン”として絶対服従を誓っていた連盟幹部で

炎天下の中、皇居周辺を走るランナーら。東京五輪では出場選手や観客らの熱中症発症が懸念されるため、夏の時間を２時間繰り上げるサマータイム導入の検討が始まった＝５日午後、東京都千代田区（桐原正道撮影） 政府・与党は、平成３２（２０２０）年の東京五輪・パラリンピックの酷暑対策として、夏の時間を２時間繰り上げるサマータイム（夏時間）導入に向け、本格検討に入った。与党はお盆明けにも制度設計に入り、秋の臨時国会への議員立法提出を目指す。平成３１、３２両年の限定導入となる公算が大きい。複数の政府・与党関係者が明らかにした。 東京五輪では、暑さ対策としてミストシャワーや大型冷風機導入などを進めているが、今夏の記録的な暑さを受け、選手や観客らの熱中症対策には抜本的な運営の見直しが必要だとの声が高まっていた。 五輪組織委員会の森喜朗会長は先月２７日、首相官邸を訪れ、安倍晋三首相にサマータイムの導入を要請した。

アマチュアボクシングにおける不当判定や不透明な財務運営など多数の不正事実を「日本ボクシングを再興する会」に告発されている日本ボクシング連盟の山根明会長（７８）は１日、岐阜市内で行われた高校総体の開会式を欠席した。吉森照夫副会長は「山根会長が病気で寝込んでおられますので、私がごあいさつ申し上げております」と会長代理であいさつ。同副会長は報道陣に「病気で３日前（７月２９日）から入院中」と説明した。 同じく開会式であいさつした開催県の岐阜県ボクシング連盟・四橋英児会長は壇上で一連の騒動に触れ、「誠に恥ずかしい。事実なら、すぐに山根会長をはじめ周囲のみなさんには辞めていただきたい」とピシャリ。四橋会長は不当判定騒動を重く見て、今大会の全試合を県連盟の判断でビデオ撮影し、納得いかない判定については相談を受けつけるという。ボクシング競技は２日から行われる。

エジル代表引退をきっかけとして、人種差別論争がわきあがっている　REUTERS/Dylan Martinez ＜ワールドカップで惨敗したドイツ代表の中で、非難を浴び続けたのが、トルコ系のメスト・エジル選手。人種差別の問題が複雑に絡みドイツで論争がわき上がっている＞ フランスが2018年FIFAワールドカップでの快進撃に沸く一方で、まさかの一次リーグ敗退を喫した前大会優勝のドイツは、その「犯人探し」に躍起になっていた。敗北はチームやサッカー協会全体の責任であるはずなのに、スケープゴートとして非難を浴び続けたのが、トルコ系のメスト・エジル選手だった。 エジル選手はドイツ生まれで、ドイツ国籍だ。にもかかわらず、非難が集中した理由がそのプレイではなく、人種的バックグラウンドだった。そして、不当な人種差別を理由に、エジル選手は22日、「（かつては誇りに思った）ドイツのユニフォームをもう着たくない」と

5月に発覚した日本大学アメフト部の悪質タックル問題について、7月末に第三者委員会の調査報告書が公表される予定だ。だが現在、田中英寿理事長によって報復人事が進められていることが「週刊文春」の取材によって明らかになった。 「日大の34ある体育会の運動部の中で、最近になって2人の部長がクビになりました。田中理事長の辞任を求める日大教職員組合の要望書に賛同し、署名したことが原因だと見られています」（日大関係者） 7月上旬、日大本部直属の保健体育審議会の事務局から2人に対し、部長職を解任する旨の通告があったという。 日大教職員組合は、悪質タックル問題の病巣は学校法人のトップである田中理事長の独裁態勢にあると問題視し、いち早く批判の声を上げていた。 「5月31日には大学側に上層部の“解体的出直し”を求める要望書を突き付け、6月11日には賛同する教員ら752人分の署名を提出しています。その際、報復人事の

ドイツ代表のMFメスト・エジルが、ついに重い口を開いた。アーセナルのシンガポール遠征を前に、自身のSNSで３部構成の一大声明を発表したのだ。 まず最初に題したのは「３の１：エルドアン大統領とのミーティングについて」。今年５月に物議を醸した事件について、その見解を明らかにしたのである。 ワールドカップ開幕前の５月15日だった。エジルは同じドイツ代表のMFイルカイ・ギュンドアン（マンチェスター・シティ）、トルコ代表FWセンク・トスン（エバートン）とともに、ロンドンを訪問していたトルコのレジェップ・タイイップ・エルドアン大統領とイベント会場で面会。３人はいずれもトルコ系移民のドイツ育ちである。 それぞれの所属クラブのユニホームをプレゼントするなど、会談は和気あいあいとしたムードで進み、最後に何点かの記念撮影を行なった。これがのちに大きな火種となるのだ。エルドアン大統領が所属する公正発展党（AKP

２０２０年東京五輪・パラリンピックの公式マスコットの名前が「ミライトワ」（五輪）と「ソメイティ」（パラリンピック）に決まった。２２日、大会組織委員会が発表した。　この日、東京都内で開いたお披露目イベ…

２０２０年東京五輪・パラリンピックの機運醸成のため大会期間前後に東京都が行う文化事業「Ｔｏｋｙｏ　Ｔｏｋｙｏ　ＦＥＳＴＩＶＡＬ」（ＴＴＦ）を中心となって企画する東京文化プログラム統括プロデューサーが辞任していたことが１７日、都への取材で分かった。同プロデューサーはニコニコ動画を提供する「ドワンゴ」の創業者でカドカワ社長の川上量生（のぶお）氏。辞任は６月２７日付。 都は「川上氏と都の方向性にずれが生じた」と説明。一方で、小池百合子都知事の肝煎りで立ち上がったＴＴＦの事業スキームや川上氏の起用を自民党が都議会で問題視した経緯があり、関係者の間では都議会での追及が引き金になったとの見方が出ている。 担当者は「情報発信力のある川上氏の実績を踏まえて依頼した。代わりを見つけるのは困難」とし、後任を迎えずに企画を進める可能性が高い。ＴＴＦは川上氏の提案がきっかけで事業化されたが、今後、川上氏が関わるこ

一段落した「ランニングブーム」 真夏の時季でも、毎週のように各地で開催されている「市民マラソン大会」。2007年の「東京マラソン」をきっかけにランニング人口は増え続けていたが、実は「地方在住の40～50代男性」を中心に、このブームが一段落したようだ。 「スポーツライフに関する調査報告書」をまとめた笹川スポーツ財団によれば、2016年にジョギング・ランニングを年1回以上した人の数は推計で893万人だった（※）。前回の2014年調査は986万人、2012年調査では過去最高の1009万人で、これで2回連続の減少となる。つまり4年で100万人以上がジョギング・ランニングをやめてしまったことになる。2012年と2016年を比べると、40～50代男性で地方在住者の減少が目立つ。 ※編注：笹川スポーツ財団の推計では、全体の人数と男女の合計が一致しないため、グラフでは男女の合計を編集部で再計算した。文中の

プロ野球選手の生活は、巷間で思われている以上に、実は経済的に厳しい。大半の選手は、節約の利いた堅実な生活を求められる。 それでも成功すれば年俸数億円も夢ではないのだから、やりがいのある世界だ。ただ、そのイメージと現実のギャップの中で、様々な事件や不祥事が起こっているのもプロ野球の歴史だ。 まったく夢のない話から、ご紹介しなければならない。 まずは千葉ロッテマリーンズの26歳の選手。2年前に離婚。そこから金使いが一層荒くなったみたいだ。各種の消費者金融から金を借り、その返済に困りチームメイトにも無心していたという。パチンコや飲食、リフレッシュに金を使い、球団に取り立ての電話もかかってきたそうだ。この選手は2年前にも借金問題を抱え、その時には球団に相談して解決してもらった。 しかし、今回はシーズン中にもかかわらずこうした事態を招き、自ら責任をとる形で現役引退を表明した。関係者によると借金の額は

「開幕戦の川崎フロンターレ戦は0－3で敗れましたが、後半の内容は悪くなかった。第2節のグランパス戦も（相手に）パスをつながせなかったし、相手を間延びさせることができていた。ルヴァンカップのエスパルス戦も、相手が守備的な戦いを挑んできたこともあって、こちらがかなり押し込んでいた。ただただ、結果だけがついてこなかった。 これが、先ほど触れた”成功体験”という話につながっていて、ひとつ勝てば、選手たちは自信を取り戻すだろうと踏んでいた。実際、選手たちも最初は昨季の戦い方を思い起こそうとしながらプレーしていたと思うけど、勝つことで、そうした動きも自然と整理されていった。そして、若手がその成功したグループの中に、『自分も入りたい』と思うような流れを作ることができた」 ――チームがいい流れをつかんだ試合、ターニングポイントとなるゲームなどはありましたか。 「実は……セレッソ戦の試合後、不覚にも選手たち