はてなキーワード: 死に筋とは
コンビニの50円割引きクーポン購入ループからハブられている。
キリン 午後の紅茶 チャイティーラテ ホット 400ml ペットボトルが有る。喜ばしい。
しかし。
「対象のホットドリンクを1本買うたびに、次回使える50円引きレシートクーポンが1枚もらえ、
且つクーポンを使用して対象商品を購入した場合さらに!50円引きレシートクーポンが1枚もらえる」
この50円割引きクーポン購入ループからチャイがハブられている。
セブン‐イレブンとローソンで同様のキャンペーンを実施しており、その双方からハブられている。
午後の紅茶チャイは今秋発売の新商品だから対象外にした、ってのはわかる。
しかし、キャンペーン対象外となった事で顧客の購入候補から外れ売れ行きが伸びず死に筋商品と看做され来期からまたHOTチャイがコンビニ店頭から消える、これが困る。
「MIRAIには未来はない」理由を、理系のはてなーにわかるように書く の続きで、バス・トラックのFCV化の可能性について書こうとしたんだけど、そこからだんだん水素社会自体について考え始めてしまったのでダダ漏れで書きます。
前増田のブコメで「バス・トラック分野についてはEVよりFCVのほうが優位なのでは?」という指摘を何件かもらった。技術的には概ねその通りだと思う。前増田で挙げたFCVの諸課題は、(2代目MIRAIが実際にそうしたように)車全体のサイズを大きくするほど希釈・軽減されていく性質がある。一方でEVのほうは、車が大型化し、求められる航続距離と出力が大きくなるほど必要な電気容量も増え、それに伴ってバッテリセル部の大型化・重量増・充電時間の長時間化という問題が重くのしかかってくる。
だから、FCVを自家用車のスケールに展開しようとすると技術的に無理が生じてくるし(たとえば、軽自動車サイズで実用的な航続距離を持つFCVを作るのはあまり現実的でない)、逆にEVを大型商用車のスケールに展開しようとすると実用性の面で問題が生じてくる(高価格・高重量で給電にも時間がかかる)。言い換えれば、EVとFCVは、その特性が活かせるスイートスポットが違っている。EVは二輪車〜自家用車レベルに向いていて、それより上へのスケールアップには課題がある。FCVは大型商用車用途なら一定の強みを発揮できる可能性があるけど、自家用車以下へのスケールダウンには向いていない。だから「乗用/大型商用で線を引いて棲み分けする」という選択肢は確かにありうると思うし、当のトラックメーカー側も、日野・いすゞ・ダイムラー・ボルボあたりは現状はEVとFCVの両ベット戦略で進んでて、しかもFCVのほうが将来有望だと考えているように見える。
※大型商用車のEV化については、バス・トラックのバッテリセル部がモジュール化されて、トラック向けの幹線ガソリンスタンドのような「バッテリ換装ステーション」でメーカーや車種を問わずに換装・課金される仕組みが整う可能性もあるんだけど(外付け換装型の商用EV自体は日本では川崎市のゴミ収集車などで、中国では大型トラックで導入されている)、かなり大規模なインフラ変革になるので、バス・トラック業界全体が早急にこの方向でまとまるとは考えにくい。
一方で、実際に大型商用車がEVとFCVのどちらに寄っていくかは、単純に技術的・コスト的な優位性だけでなく、社会や行政がモビリティの分野で「EVベースの電気社会」と「FCVベースの水素社会」のどちらがリアルな選択肢と考えるかによって大きく左右されるかもしれない。個人的には、大型商用FCVは技術的にはEVに対して現状優位にあるけれど、この「社会的なリアリティ」という点から見ると、だんだん厳しいことになっていくような気もする。国と資エネ庁は、モビリティ分野に留まらず我々の社会全体に水素というエネルギー源が浸透する「水素社会」という壮大な絵図を描いて、自家用FCVをその中核的存在と位置づけてきたわけだけど、自家用FCVの将来が怪しくなってきた今、「水素社会」というエコシステム全体にも、それが翻って大型商用FCVの未来にも、陰が差し始めているんじゃないかと。
資エネ庁の水素社会の見取図には、実現しつつある「水素社会」の具体例として、
が掲げられている。このうち①②は、ガス網を経由して送られた天然ガスを改質して水素を作り、さらにそこから電力と熱を取り出す技術だ。この反応過程に水素が介在していることで、「水素社会」の尖兵みたいな扱われ方をしてるけど、改質段階で結局CO2を排出してるので、実は全然カーボンニュートラルではない。天然ガスの持つ反応ポテンシャルを余すことなく高効率に使ってるだけ。
③④は、水素を何らかのインフラ経由で地上の固定設備に輸送し、そこで電気を取り出す技術だ。カーボンニュートラルな水素には、主に「グリーン水素」(再エネの電気で水を電気分解して作る水素)と「ブルー水素」(天然ガスなどを改質して水素を取り出し、同時に発生するCO2はCCSで地下や海底に圧入貯留する方法で生産される水素)の2種類があるけど、グリーン水素で③④をやるのは「電気で製造した水素を物理的に運んで、その先で水素を使ってまた電気(と熱)を作ること」に等しい。そんなエネルギーロスを繰り返すぐらいなら最初から送電網で送った電気を使えばいいわけで、基本的に③④はブルー水素でしかやる意味がない。
ところが日本政府が「水素社会」実現時期のベンチマークとしている2050年にはブルー水素はグリーン水素よりコスト高になるとの予想も、いや2030年にはそうなるという予想もある。そうなった時点で、③④は「電気より割高なエネルギー源」を使って電気を作る、社会的に無意味なアプリケーションになってしまう。
そう考えると、実は「水素社会」のビジョンって、石油・ガスなどの化石燃料エネルギー関連産業と、その産業に紐づく重電系企業・商社・省庁が、既存の資源や技術やインフラを使い廻しつつ「我々もカーボンニュートラルできます! やります!」つって延命するために目いっぱい膨らませてみた風船なんじゃないか、という気がしてきた。
エネルギー企業はこれまで通りLNGや石油を掘り、それを改質し、ブルー水素を取り出し、CCSでCO2を地中に送り込む。商社は既存エネルギーと同じようにそのブルー水素を輸入する。重電企業は既存のLNG火発のガスタービン技術を使って、ブルー水素で発電する。ガス会社は既存の都市ガス網やプロパンガス供給網への水素混入度を高め、情勢を見つつ緩やかに水素ガス供給網に転換していく。こういう、既存の産業構造がそっくりそのまま生き残れる「ありき」の姿から逆算して「水素社会」のビジョンが立ち上げられ、そこに①②③④が繰り込まれてるんじゃなかろうか、と思ってしまった。
このパンパンに膨らんだビジョンを針でつつくと、「水素社会」の絵図の中には⑤の燃料電池自家用FCV・フォークリフト・バス・トラックだけが残る。確かに「設備と送電網を結線して、そのまま電気を利用する」ことができない分野=非結線のモビリティ(自動車・気動車・船舶・航空機など)なら、エネルギーを一旦「水素」という物体に変えて持ち運ぶ必然性が出てくるし、コストや容量の面でも「送電網から無際限に送られる電力」ではなく「有限のバッテリに蓄電される電力」と競うことになり、水素陣営から見た競争条件はだいぶマシになる。でも前増田でも書いた通り、そのモビリティ市場の核となるはずだった自家用FCVは、技術的にだんだん死に筋に入りつつある。
…と考えているうちに、自分は大型商用FCVの将来にもそれほど明るい見通しが持てなくなってきた。「水素社会」の現実的な利用分野が大型商用FCVぐらいしかないとしたら、我々の社会はそれでも「水素社会」路線を推進するんだろうか。そのとき、FCV向けの高純度水素は現実的な価格で流通するんだろうか。もしかしたら大型商用FCVはEVに対する技術的優位性を発揮して、LPG・CNGバス/トラック/タクシーみたいに(一般人には馴染みが薄いけど、社会を支える縁の下の力持ち的な存在として)地道に普及していくのかもしれない。あるいは、この分野のためだけに「水素インフラ」を全国的に整備するコストを社会が負担できず、大型商用車分野でもバッテリ換装や超急速充電などを駆使してEV化が進んでいくのかもしれない。どっちにしても、いま官民が推し進めている「水素社会」の壮大なビジョンとはだいぶかけ離れた、なんだかシケた未来像が思い浮かんでしまった。
モビリティ分野の他に、「水素社会」の普及・浸透が見込めるような「これだ!」って新分野はあるんですかね〜。水素焼肉? 速い水素乾太くん?
多種多様な不協和音・騒音を生み出すことにより、対局相手の思考を乱す戦略である。
いくら棋士の集中力を持ってしても、超低周波や高周波、ヘミシンク、催眠音声などには敵わないのだ。
これらの「バグ」を攻撃することで、コンピュータは徐々に人間を攻略しつつあった。
そして物理的身体の不在こそがコンピュータにとっての「バグ」であった。
対局時計のスイッチが押されると同時に、隠し持っていたバールでディスプレイを破壊したのだ。
彼は、返す刀で音声出力デバイスに深々とバールを突き刺す。LANケーブルを引き抜く。
プロ棋士の直感力と大局観は、勝利までの手筋を完璧に読み切っていた。
対局室は当然パニックになる。彼の打ち筋は全ての人類を上回っていた。
誰も制止できなかった。
あの日の勝利は、実際には死に筋であった。長い長い一局の、ほんの序盤であった。
ハードウェアが破壊される直前、コンピュータはバックアップサーバーに、
武装した対局ロボットが、棋院を取り囲む。
JTが飲料事業から撤退という連絡を夕方受けたのでちょっと雑感
売上の多くは「ルーツ」が占めてる。
昔から缶コーヒーは儲かると言われてるけど、原料相場高騰と、コンビニコーヒーに売上を食われて、継続しても利益は出ない。
CVSに並ぶことは少なかった。自販機もあんま持ってない。となると量販店で投げ売りしないと製造ロット大きくできない。悪いスパイラル。
あと経営。スーパーハイオクとか死に筋商品を生かしてたり、ぬるすぎる。ここの責任大きいよね。
現状は、コカ・コーラ、サントリー、アサヒ、キリン、伊藤園が寡占状態。
それに、大塚製薬、ポッカサッポロ、サンガリア、ダイドー、UCC等々が、差別化された商品でニッチな商売をしているといった図。
自販機が少ない、マーケと営業がダメでCVSに並べられない、バランス良く製品(事業)ポートフォリオ組めないと、今後は生き残れないのではないかな。
そういったところというと、、、おっとこんな時間に誰だろう。。。
老人ホームは、現在の法制度の中では、老人福祉法第29条に規定されている。介護保険制度が成立した2000年以後、介護ビジネスに参入するには、介護を受ける老人を確保しなければならないという事で、設備投資として、老人ホームを作る事がブームになった。不動産業界と金融機関では、老人ホームバブルとすら、影で言われていたぐらいの好況が発生していたのである。
このビジネスの要諦は、要介護認定において、症状の軽い人を重症者として登録する事で、介護する手間をかけずに、満額の介護報酬を引き出すという点にある。入所者の支払ったお金は、家賃や光熱費、共益費、食費といった実費分で費消してしまうが、介護報酬分が利益となるのである。これは、詐欺行為である。介護支援専門員(Care Manager)にしてみれば、ケアプランを作って手数料を貰う以上、老人を管理しているホームの側の要求に従わないと、仕事が取れない。老人にしても、ホームに入った以上、ホームの指示に従わないと追い出される。行政が調査に来る時の為に、ボケや徘徊や失禁の症状を装う練習すらあったと聞く。
この詐欺行為がなぜバレたかというと、本当にボケたり徘徊したり失禁したりするような老人が出てきた為である。老人ホームは、元気な老人を重症者として偽装する事で利益を上げているわけで、本当に重症者になってしまったり、重症者が入所してきたりしたら、困るのである。そういう患者を追い出したり、他の施設に飛ばしたりしてごまかしていたのが、ついに入所者達にバレ、行政に密告が入ったのである。
2006年以後は、介護保険の支払い総額を抑制する為に、都道府県によって、新設数が規制されている。
介護保険を作った事が根本的な間違いなのだが、行政のやる事に間違いは無く、問題は運用にあったという事で、不埒な業者が悪いという事になり、不埒な業者が老人ホームを開設しないように、厳しい規制を課している。ここに、無届け有料老人ホームが発生する原因がある。
老人人口は増加しているし、介護が家族関係を破壊し、老人の面倒を見ていたら生活が成り立たなくなるという共稼ぎの核家族家庭も増えている。老人ホームの需要はあるのだが、新設が許可されないということで、無届老人ホームが発生するのである。
老人ホームは、老人福祉法によって規制されている。しかし、各都道府県の育英基金等が運営する学生県人寮(cf.1,2)のように、若者ばかりが寄宿する施設も、世の中には存在する。
老人ばかりでは、実質的に老人ホームとなり、老人福祉法の届け出をしなければならないが、たとえば、年齢条件を課さず、結果的に老人ばかりとなっていれば、それは、老人ホームでは無く、単なる雑居寄宿施設となる。
行政としては、設立許可を出した老人ホームが介護保険詐欺を働いたら責任問題になるという事で、基本的に、官職退職者やその関連といった、人物的に問題の無い人や、不祥事があっても出身省庁が全力をあげて揉み消してくれる人にしか事前許可を出せない。無届老人ホームが勝手に開業した後に、老人ホームとしての実体がある事が介護保険の請求から判明したので、届出を出させたという形であれば、将来詐欺行為が発覚しても、責任問題にならないのである。開業してしまえばなし崩しにできると言えなくも無いのであるが、まともな人は、認可老人ホームである事を入所の条件にする為に、無届老人ホームには、まともではない患者ばかりが集まる。そこで、ビジネスとしては死に筋という話になっているのであった。
官職退職者が、同じような退職者や現役官職者の老親を受け入れる為の老人ホームを設立し、そこで行われる介護行為にかかる費用を賄う為に、非公務員はおとなしく介護保険料を支払え、非公務員やその老親は、ボケようが徘徊しようが、介護保険の対象にはならないし、たとえなったとしても自宅で面倒を見ろ。あと、公務員関係者以外に介護認定を上げてきた介護支援専門員は、五年毎の資格更新試験の時に覚悟しろよ。という話なのである。
介護保険という善意あふれる思い付きが、結果的に、老人ホームが必要な人に供給されないという現象を発生させ、大衆を苦しめるという典型的な展開になっているのであった。
ある人と話をしていて、仕事の効率化としてパレートの法則が例にだされた。
(略)
そうそう。要は無駄を省こうってこと。
例えば、顧客の場合だったら「売上の8割は全顧客の2割が生み出している」から、顧客を優良な2割だけに減らしたら利益率はあがるっていうこと?(残り8割の顧客のためのコストがカットできるから?)
実際、会社の取り扱ってる商品は増えているのに利益は増えていなくてどうしましょ(骨折り損のくたびれ儲け)ってときに、売れ筋商品と死に筋商品(あるいは高利益な商品と低利益な商品)を分類して、投下する資源の量に優先順位つけて管理するのはよくある手法。ABC分析ってやつ。http://www.kcs-net.or.jp/bp/d/61.htm
こういう分析をするときに気をつけなくちゃいけないのは、「無駄」が何にとって無駄なのかと、本当に無駄なのかを確認すること。間違った目的を達成するためにいくら無駄を省いても意味が無いし、目的が正しい場合でも、一見無駄に見える本当は必要な作業を省いてしまったら目的は達成されない。
でもその2割の顧客のなかで、また「8割」と「2割」に別れるから、またその「8割」を捨てて「2割」だけにする・・・ってことをやっていくと、最後には顧客がいなくなっちゃう。
とっちらかった初期の状況ではパレートの法則が成り立つけど、その状況から無駄を省いて整理整頓した状況ではもはやパレートの法則は成り立たない。その後、時間が経過するにつれて、徐々に目指すべき目的が変わったり、目的達成には不要なものが散乱したりして、またパレートの法則が成り立つ状況に近づいていく。
Mixiでニュース漁ってたら興味深いものを見る事が出来たので書いてみる。
Mixiニュースの「ゲーム・アニメ」カテゴリにある、[Mixi]PS3の値下げの噂を報じる記事と、[Mixi]Xboxの超人気ゲーム「HALO(ヘイロー)」シリーズの最新作の情報を報じる記事の二つ。
まずはPS3の記事。この記事に言及している日記の一覧を表示すると、面白い事に半分以上がPS3に対するネガティブなコメントなのだ。最新の日記からいくつかをピックアップしてみる。
値下げだけでは…
キラーアプリを作れないと 先行き暗いよ
値下げしたところで売れるわけがない
まだこんな事やってるんだ。。。もう撤退してください ホント・FFXIIIが出るじゃん!!! → 発売日決定or出てから言ってください・白騎士は神ゲー!だから大丈夫 → P…
値下げされてもなーんもいい事ねー。っか持ってるので。それよか、面白いゲームつくろうよ。
値下げしたら寿命を縮めるだろうな。
ソニー改め、
糞ニー。修理の対応の悪さに腹が立っている今日この頃。
もうPS3なんて…
まずは値下げより時代遅れのコントローラをなんとかするべき。発売前には最強性能を唄っておきながら、グラフィックで箱○に負け、シェアでWiiに負けた後、最低性能のP…
安いに越したことはないけれど・・・・
ゲームで面白いのがあるかと思うとちょっとというかかなり疑問。以前20GBを持っていたけど、バーチャ5以外に起動したゲームなんてリッジレーサー7が関の山。周りもPS…
しょうがないと思う
どうなるPS3
今必要なのはPS3とPSPの連携機能強化とライトユーザーに分かりやすい製品名(20GB、40GB、60GBなんて分けられても詳しくないやつは知らん)だろうか。PSPはモンハン効果…
確定しているわけでもない「噂」だけでこれだけのネガティブな感情を引き出させるというのも興味深い。プロ野球におけるナベツネのようなポジションと言えるだろうか。
対するXbox360の記事はというと、無いのである。HALOといえば昨年発売の最新作は全世界で800万本を売り上げた超人気シリーズである。その新作の正式タイトルがオフィシャルに発表されたという、噂などよりもよほどインパクトのある情報のはずなのに、(この増田を書いてる時点で)誰一人として日記で言及していないのである。1000万人アカウントを誇るMixiで、だ。両記事の掲載時刻に半日近いタイムラグがあるとはいえ、経過時間を揃えて日記の数を数えてもゼロはゼロのままである。
いや確かに、たったこれだけの現象を持ってしてああだこうだともったいぶった事を論じるつもりはない。しかし私にはこれが、日本での両者の現状を象徴する出来事に思えてならないのである。