オゾン・ホールが縮小傾向に転じ、2073年に消滅する見込みが立つ

オゾン・ホールの拡大傾向が止まり、北半球では2048年、南半球では2073年までに、1980年代以前のオゾン層の状態に戻ると、国連環境計画（UNEP）と米国世界気象機関（WMO）の共同レポートで報告された。オゾン層保護のための国際デーで発表されたこのレポートでは、ここ4年間の包括的な現状報告がされており、300人の科学者が作成に参加している(Mail Online)。

1985年のオゾン層の保護のためのウィーン条約で開始されたオゾン層保護の国際的な取り組みと、1987年のモントリオール議定書での特定フロン、ハロン、四塩化炭素の規制が実を結んだと言える。これらの規制が無ければ、2050年までにオゾン層破壊物質は10倍になっていたと思われている。2003年には、過去最大のオゾン・ホールが観測されていたが、2010年は僅かながらオゾン層の回復が報道されていた。

オゾン層の破壊は、有害な紫外線を地上にもたらすことにより、野生動物、農作物へのダメージだけではなく、人間の免疫にダメージを与え、皮膚がん、白内障が増加する。また、オゾン層破壊物質は温暖化ガスでもあり、1997年の京都議定書では、さらに1/10の排出に規制が提案されている。

代表的なオゾン層破壊物質であるフロンガスは、家庭用冷蔵庫の冷媒として開発が進められ、その化学的に安定した性質から、冷媒、溶剤、発泡剤、消火剤、エアゾール噴霧剤などに広く使われていた。成層圏でも長期にわたり存在してオゾンを破壊し続けるため、規制をしてもオゾン層の回復には時間がかかると言われてていたが、手遅れにはならなかったようだ。