■【映像で学ぶ 経営コンサルタントへの近道】 経営コンサルタントの資格 『目指せマルチライセンス』 CNM13－016
経営コンサルタントとして成功している人の多くが、どの様な資質で、どの様な能力を持っているのかが解りますと、それを参考にしながら、自分は、どの様に準備をしたら良いのか、どの様にコンサルティングをしていったら良いのかを見出す参考にできます。
今回は、その一つとして「経営コンサルタントの資格」というタイトルの中から、『目指せマルチライセンス』についてご紹介します。
経営コンサルタントへの道13－016経営コンサルタントの資格 『目指せマルチライセンス』 CNM13－016R
原点に戻って、「経営コンサルタントのための資格」というタイトルで、その一つとして、『目指せマルチライセンス』についてご紹介します。
別の教材で、経営コンサルタントの資格について、「経営コンサルタント資格＝中小企業診断士」という公式にとらわれないというお話をしました。
ここでは、「経営コンサルタントとして成功するためには、どの様な資格を取得すると良いのか」という観点でお話します。
別教材でお話しましたように、日本の代表的な経営コンサルタント資格は「中小企業診断士」と「経営士」とがあります。これまでの常識である、上述の公式である、「経営コンサルタント資格＝中小企業診断士」という発想を離れて、経営コンサルタントにとって最適な資格は「なに」なのかについて考えてみましょう。
中小企業支援法や官公庁がらみの仕事をするには、中小企業診断士が適しています。一方で、民間企業の仕事をするには、かつては経営士の資格を持っている方が有利でしたが、状況に応じて異なりますが、こんにちではどちらともいえないでしょう。
すぐに資格を活かして経営コンサルタント業務をやりたいという方は、上述のようにどちらでもよいでしょう。「定年になったら経営コンサルタントでもやろう。とにかく記憶力のよい若いうちに資格を取っておこう」というお考えの方は、少し耳を貸してください。
中小企業診断士は、資格取得・維持のため、頻繁に実務研修を受講するなど、定期的な対応が必要です。それは、換言しますと、経営コンサルタントという高度な仕事をするためには、自分の専門性を高めたり、好みのテーマを中心に学んだりという偏りでは不充分であるという考え方です。
それに対して、経営士の場合にも、研修を定期的に受講しなければなりませんが、講座が多岐にわたり選択肢が多数あることと、自分のスケジュールにあわせて講座を選択できるという長所もあり、Ｗｅｂ講座であれば自宅にいながらでも受講できます。自分が必要とする講座があれば、専門性を高めたり、見識を拡げたりするために受講をすれば良いですので、その点ではフレキシビリティがあります。
近年の経営コンサルタントの資格を取得したり、経営コンサルタント業に就業したりする人というのは、定年間近な人と30～40代の人とに、年齢的な二極分化の傾向が強いようです。将来の先が長い後者の場合には、実力養成とか、資格取得で転職などの選択肢を拡げるという考えで、とりあえず「資格を取得しておこう」ということが目的であるケースも多いでしょう。
中小企業診断士・経営士、いずれの資格も資格を取るだけでも大変ですが、意外と見過ごされがちなのが、その資格を維持していくために、資格を取得すると同様に、時間やエネルギー投入が必要なのです。
定年になってから、独立起業しようというキャリアプランの方は、定年まで、資格を維持し続けるという、継続する強い意志が必要です。中小企業診断士資格を目指す場合には、既述のように記憶力の良いうちに資格取得をすることがお勧めです。
一方、転職して、経営コンサルタントを目指すという方の場合にお薦めする方法は、それとは若干異なります。
記憶力に自信のある間に、まず、中小企業診断士やその他の国家資格を取ることは共通していますので、取得をしておくことをお薦めします。
それに対して、自分の専門性を高め、その分野でのコンサルティングを目指し、コンサルティング実務を経験したり、擬似経験したりするためには、『ながら方式』を勧める日本経営士協会に入会することをお勧めします。いきなり経営士の資格取得を目指しても良いですが、同協会の『一般会員』になって活動しながら実力を養成してはどうでしょうか。その間には、ベテランの会員さん達から、経験談をお聞きすることもあり、大いに参考となります。運が良ければ先輩が、顧問先に連れて行って、コンサルティング現場を見せてくれるかもしれません。
このような形で、学んだり、体験したりしながら、タイミングを見て、独立起業するなり、コンサルティング・ファームに転職するなりして、経営コンサルタントへの転身を図れば良いでしょう。
中小企業診断士にしろ、経営士にしろ、専門性を明確に表出することが、クライアントさんとの契約の近道です。
経営士の資格だけでなく、その他の国家資格・民間資格を有することで、コンサルティング業務の受注に幅が広がります。すなわち、単独の資格だけではなく、『マルチライセンス』により、専門性を訴えるという戦略が成功に近づける方法の一つです。
とりわけ、官公庁の業務を受注したいという場合には、専門性を深めた国家資格を取得していると良いでしょう。
では、どの様な資格が経営コンサルタント業を成功させるのに適しているでしょうか。
公認会計士、税理士、弁理士、弁護士、司法書士、行政書士、社会保険労務士、リスクマネジメント関連、プロジェクトマネジメント関連、ファイナンシャル・プランナーなど、どの様な資格であっても、ご自身が関心の高い分野の資格を取得しておくのがよろしいでしょう。
しかし、仕事で資格取得の準備時間がないという方におすすめなのが、日本経営士協会が進めている『三共』という考え方です。三共とは、『共業・共用・共育』という考え方で、複数のメンバーが専門性を活かして、一つのプロジェクトに取り組むという考え方です。詳しくは、日本経営士協会の当該ページを参照することをお勧めします。
一口に「経営コンサルタント資格」といいましても、単純ではないことをご理解いただけましたでしょうか。
選択を間違えますと、折角、経営コンサルタントを目指しても、生活費を稼ぐことすら困難な状況になりかねません。すでに独立起業したり、コンサルティング・ファームに勤務したりしている人の経験談をお聞きになるのも良いかもしれません。
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